2023 Fiscal Year Research-status Report
学生アスリートのためのデュアルキャリア形成支援と支援者支援のためのプログラム開発
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22K02730
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Research Institution | Otemon Gakuin University |
Principal Investigator |
上田 滋夢 追手門学院大学, 社会学部, 教授 (90639022)
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Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
萩原 悟一 九州産業大学, 人間科学部, 准教授 (30734149)
栗田 佳代子 東京大学, 大学院教育学研究科(教育学部), 教授 (50415923)
江原 謙介 阪南大学, 流通学部, 准教授 (10962053)
石川 勝彦 鳴門教育大学, 大学院学校教育研究科, 講師 (30714779)
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Project Period (FY) |
2022-04-01 – 2026-03-31
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Keywords | 学生アスリート / デュアルキャリア教育 / 学生アスリート支援者支援 / 学生アスリート支援部局 |
Outline of Annual Research Achievements |
本年度は2022年度から継続して国内調査を行った。UNIVAS、KCAA加盟大学を中心に、デュアル・キャリア支援担当者に対し支援プログラムの有無、担当者のスキルとコンピテンシー、課題についての調査を行った。昨年度(2022年度)まで学生支援部局がCOVID-19対応で多忙であった状況から、鋭意可能な団体や大学においての調査は行えたものの、当初の計画のN値の半分程度となった。学生に対してもUNIVAS及びKCAA加盟大学を中心に、デュアル・キャリア形成の現状と学生からの支援ニーズの調査を行った。ここでも窓口となる当該部局の多忙さから、N値は当初予測を下回った。しかしながら、冬季の競技種目を追加して対象としたため、当初計画した調査を補足したものとなった。
サンプル収集の途中経過ではあるが、第1次分析結果としては、回答したほぼ全大学においてデュアル・キャリア支援担当者に対して特化した支援プログラムがみられなかった。これらの担当者の特性はアスリート出身の職員、もしくはジョブローテーションによるものとの回答が多く見られた、担当者のスキルとコンピテンシーに関しては、学生アスリートに対するデュアル・キャリア支援とは異なる一般的な社会人養成スキルとコンピテンシープログラム内容であったことが確認された。調査途中ながらも、各担当者も学生アスリート支援に困惑している回答が90%以上であったことも含め、デュアル・キャリア支援担当者に対する支援プログラムなく、担当への指名、配置等が行われている現状が確認された。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
4: Progress in research has been delayed.
Reason
昨年度(2022年度)まで調査の中心的存在である学生支援部局がCOVID-19対応で多忙であったため、本研究の調査に関する遅れがみられたのと同様に、2023年度もコロナ禍後の大学内対応で多忙であるとの回答状況から、当初予定より遅れた。しかしながら、鋭意可能な団体や大学、課外活動クラブに調査を行い、当初計画のN値の半分程度となった状態での調査分析を行った。
また、学生に対する調査に関しては、UNIVAS、及びKCAA加盟大学を中心にデュアル・キャリア形成の現状と学生からの支援ニーズ調査を行った。しかしながら、上記の部局の協力が必要不可欠であることも含めて、学生へのアプローチも当初の予定よりは遅れた。冬季の競技種目も対象として加えたこともあり、若干の補足は行えた。
全体的には分析が後倒しになっている現状である、そのため2023年度末までの結果によって仮説の妥当性に絞りつつ分析を行った。
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Strategy for Future Research Activity |
環境条件から2023年度までの調査の遅れを本年度は回復することが可能となったため、その回復をまず始めに行う。
サンプル収集の途中経過であはあるが、第1次分析の結果が仮説の妥当性を示唆するものであったことを踏まえ、デュアル・キャリア支援担当者に対して特化した支援プログラムの実施状況、そのプログラム内容の調査数を向上させ、その仮説の妥当性を見出すことを目標とする。同様に、学生に対するデュアル・キャリア支援プログラムの効果に関する調査を当初の予定通りに行うこととする。
本年度はデュアル・キャリア支援担当者と学生に対する効果を比較した第1次結果を提示することを目標とする。
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Causes of Carryover |
本研究費申請時はCovid-19によるパンデミック前であった。その後に旅費が高騰したため、極力全体の予算執行を控えた。
次年度使用は主に旅費に該当するものである。また、当初予定の学会での発表を旅費高騰により変更し、近接領域学会において次年度(2024年度)と最終年度(2025年度)に分散して行う予定である。本変更後の計画も社会環境の変化(旅費高騰等)次第で変更の可能性を含んでいる。
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