2022 Fiscal Year Research-status Report
日本型STREAM教育の確立を目指す国際比較調査と教育実践研究
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22K02887
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| Research Institution | Aichi University of Education |
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Principal Investigator |
磯部 征尊 愛知教育大学, 教育学部, 准教授 (70736769)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
人見 久城 宇都宮大学, 共同教育学部, 教授 (10218729)
伊藤 大輔 秋田県立大学, 総合科学教育研究センター, 准教授 (40440961)
寺田 光宏 岐阜聖徳学園大学, 教育学部, 教授 (40514641)
松永 泰弘 静岡大学, 教育学部, 教授 (80181741)
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| Project Period (FY) |
2022-04-01 – 2025-03-31
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| Keywords | STRAM教育 / 双方向性 / 創造性 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
様々な要因が複雑に関係する現代社会の問題に対し，各教科の知識・技能を適切に活用した創造的活動に基づく課題解決を通して，実践的な資質・能力を育成しようとするSTEM/STEAM/MINT教育（以下，STREAM教育）が国際的な教育改革として推進されている。しかし，我が国を含め，諸外国のSTREAM教育に関する学術的な調査研究は，どのような歴史的背景や現代の教育課題があり，その上で重視すべき教育目標・内容・方法については，必ずしも明確になっていない。本研究では，研究対象とする諸外国のSTREAM教育への学術調査研究と，小・中学校での教育実践研究を通じて，STREAM教育に基づく複合的な領域構成と教育課程基準の理論的根拠を明らかにすることを目的とする。
学術的独自性は，以下３点の理論的根拠を明らかにする。①STREAM教育に着手した先進技術に対応した学習改善の状況，②個人個人の学習内容の蓄積を図るポートフォリオやスタディ・ログへの対応，③科学技術の急速な発達に対応し，情報活用能力等の基盤学力を指導できる実践力を向上する専科教員の配置状況と，教員養成・研修教育システム，である。
創造性は，日本産業技術教育学会が作成した「21世紀の技術教育」を再考する有益な一次資料のために，日本型STREAM教育を核とする複合的な領域と，就学前段階から高等学校段階までを一貫した技術教育課程基準の開発につながる理論的根拠を明示する点にある。
令和４年度は，第１年次として，STREAM教育に関する教科等横断的なカリキュラム調査を行った。また，児童生徒を対象とした教育的効果の検証を行うため，関連授業のビデオ撮影を行い，緻密な授業記録を作成した。データ収集後は，質問紙調査と授業記録等の分析を通して，STREAM教育の教育的効果を検証した。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
オンラインミーティングを通して，令和５年度に行う「STREAM教育に関する教科等横断的なカリキュラム調査」について，メンバー間で検討会議を行ったからである。
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| Strategy for Future Research Activity |
各研究仮説の検証と成果を教育実践に効果的に還元するため，下記の下位目標を設定した。①インターネット及び現地調査による学術的調査の双方より，研究対象国の教育課題及びSTREAM教育に関する教育目標・内容・方法を，質的・量的側面から検証すること，②日本型STREAM教育を核とする複合的な領域を小・中学校で実践し，教育課程基準の体系化を試みること，③下位目標①の成果による「21世紀の技術教育」の資料と，下位目標②の成果による技術教育課程基準を作成し，関係者を対象としたフォーラムを実施すること，の３点である。
令和５年度は，下位目的①を満たすために，研究対象国の研究協力者及び所属校の協力を得て，STREAM教育の学術的調査を複数回行う予定である。対象校は，小・中学校とする。また，下位目的②を満たすために，研究協力者（研究者及び授業者）へのインタビュー実施と教育実践を行う。また，その実践結果を踏まえつつ，教育課程基準の体系化するために，複合的な領域の整理と類型化を通して，教育課程基準の体系化を試みる。
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| Causes of Carryover |
当初予定していた消耗品（書籍，資料）は，インターネットからダウンロード出来たり，予定していた調査活動がコロナ禍の影響で中止になったりと，不足の事態が生じたためである。令和５年度は，海外調査費用に補填する予定である。
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Research Products
(4 results)
