2022 Fiscal Year Research-status Report
令和の日本型学校教育を推進する教員のICT活用指導力育成モデルの開発
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22K02890
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| Research Institution | Yamaguchi University |
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Principal Investigator |
中田 充 山口大学, 教育学部, 教授 (60304466)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
鷹岡 亮 山口大学, 教育学部, 教授 (10293135)
阿濱 茂樹 山口大学, 教育学部, 准教授 (00361973)
北本 卓也 山口大学, 教育学部, 教授 (30241780)
野村 厚志 山口大学, 教育学部, 教授 (40264973)
熊谷 武洋 山口大学, 教育学部, 教授 (20335780)
葛 崎偉 山口大学, 教育学部, 教授 (30263750)
重松 宏武 山口大学, 教育学部, 教授 (40281068)
藤上 真弓 山口大学, 教育学部, 准教授 (40737566)
堤 健人 山口大学, 教育学部, 講師 (30880140)
吉村 誠 山口大学, その他部局等, 名誉教授 (70141116)
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| Project Period (FY) |
2022-04-01 – 2026-03-31
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| Keywords | ICT活用指導力 / 教育の情報化 / 教員研修モデル |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究は、校種や教科の枠を超えて、(A)教員に求められるICT活用指導力に関する指標を作成し、それに基づいた教員養成における授業や教員研修のための(B)校種や教科の枠を超えたICT活用指導力育成カリキュラムとその教材を開発する。さらに、そのカリキュラムに基づいた(C)「ICT活用指導力評価システム」を構築した上で、教員の負担を増すことなく効率的かつ効果的に授業や研修を行えるように、(D)大学教員や学生等を活用した地域連携モデルを構築するという取り組みを通して、令和の日本型学校教育の質向上を図り、情報活用能力を習得した子ども達が新たな社会的課題解決を果たすことを目的としている。
令和4年度は教員に求められるICT活用指導力の評価指標を作成する事を目指して、まず、県内学校や国内先進校の授業実践事例を集め、校種毎に求められるICT活用指導力について分析してきた。具体的には、文科省作成の教員の ICT 活用指導力チェックリストについて改訂前後の調査結果を分析した上で、GIGA スクール構想による 1 人 1 台環境下における教員養成課程で求められる ICT リテラシー教育について分析した。さらに、その結果をふまえて、教員養成課程で求められる ICT リテラシー修得に関わる教材をGoogle for Education上で開発した。
また、大学近隣の市教委及び市立小中学校の教員研修や山口県及び教職員支援機構NITS山口大学センター共催のICT活用推進リーダー研修などに関わり、授業等におけるICT活用や校内研修の情報化の推進、ICT活用に積極的な教員に対するオンラインを活用した支援などを行った。さらに、ICTサポーターとして学生を派遣する制度の構築もおこなった。これらの活動を通して、教員養成における授業カリキュラムと教員研修プログラムを検討し、それらの教材を作成した。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
近隣の市教委、小中学校の教員研修や研究授業、及び、県のスクールリーダー養成研修に関わりながら、教員のICT活用指導力について分析し、授業カリキュラムや研修カリキュラムの開発をおこない、さらに、個別最適な学びを推進するための教材を試作するなど、一定の成果は上げつつある。但し、高等学校については、情報科担当教員を対象とした教員研修の実施に関わることができているが、教科を超えたICT活用指導力の分析はできていない。また、小中高の教員のICT活用指導力の分析を行っている段階であり、その評価指標の作成には至っていない。一方で、大学教員と学生が学校における授業や教員研修に関わる仕組みを作り、地域の学校における授業支援や校内研修等に拡大するという点については、研究期間の初年度から取り組むことができている。
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| Strategy for Future Research Activity |
令和5年度は、昨年度の取り組みを継続しつつ、これまで調査してきた教員のICT活用指導力について、その知識・技能の評価指標を作成する予定である。さらに、令和4年度に作成した、教員養成授業カリキュラム及び教員研修カリキュラムを改訂しつつ、必要な教材を作成・改良する予定である。さらに、山口県教育委員会との連携の下、ICT活用に苦手感を持つ教員を対象とした教員研修プログラムを作成・実施して、その結果の分析を行う予定である。
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| Causes of Carryover |
コロナ禍のため出張を控えたため、計上していた出張旅費が2/3程度支出されなかった。
生じた次年度使用額については、市内小中学校におけるICT活用事例調査及びデータ整理作業及び教材作成等を依頼する際の作業用PCの購入に充当する予定である。
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