2022 Fiscal Year Research-status Report
Development of an across-the-board Contents Management System to virtually organize and deliver the course contents for delivery lectures provided by the consortium universities
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22K02925
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| Research Institution | Kanazawa Institute of Technology |
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Principal Investigator |
北庄司 信之 金沢工業大学, 基礎教育部, 教授 (80278100)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
竹俣 一也 金沢工業大学, 教育支援機構, 教授 (50167491)
南出 章幸 金沢工業大学, 基礎教育部, 教授 (20259849)
藤島 悟志 国際高等専門学校, 電気電子工学科, 教授 (10411787)
山本 敏幸 関西国際大学, 社会学部, 教授 (50367439)
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| Project Period (FY) |
2022-04-01 – 2025-03-31
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| Keywords | 出前講座 / 情報教育 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究は複数の大学や研究室または学生主体の地域貢献プロジェクト活動などによって実施される地域の高等学校や中学校・小学校に対する出前講座を円滑に運用していくためのシステム構築に関するものである。出前講座の提供者が対象となる児童生徒がこれまでどのような出前講座を体験したかなどの情報を事前に知る機会がない場合、一過性の楽しかった体験学習を提供するだけで終わることが考えられる。もし同じクラスの児童生徒が異なる大学などから複数回の独立した出前講座を受け、さらにその出前講座の運用に連携がないならば児童生徒に複数回の楽しい思い出を提供するだけになってしまう。そこでこの非連携な出前講座に『つながり』に持たせることで、ひとつの出前講座プログラムとして児童生徒に提供できる仕組みが構築できないかについて、本研究では検討していく。出前講座を実施した場合に講座実施記録としてどのような情報が共有できるかを調査する。それによって「複数の大学等による仮想的に連携した出前講座プログラム」として児童生徒に提供できる仕組みが構築可能かを検討する。
今年度は本研究グループ内のメンバーで出前講座を実施し、その実践を通して講座記録として有効な情報を精査した。出前講座実施について石川県内の小学校および科学館を訪問し、実施内容について説明した。講座内容についてはまた小学校に関してはプログラミング思考育成に関する内容を検討した。出前講座は教員主体で実施する場合と学生主体のプロジェクトとして実施する場合を想定し、どちらに対しても講座を実施した場合の講座記録について検討した。さらに出前講座については、対象とする児童生徒の正課授業で実施する場合と正課外活動（保護者企画によるもの）を支援する形態で実施する場合の両方に対して「複数の大学等による仮想的に連携した出前講座プログラム」の連携性における問題点についても検討した。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
出前講座の実施は特にトラブルなく順調に終えることができためである。また、講座で活用する機材についても年度内に納品され、次年度の活用のための準備が進んでいる。
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| Strategy for Future Research Activity |
当初の予定どおりに推進する。次年度は今年度に引き続き出前講座を実施し、出前講座に連結性をもたせるための情報提供について検討する。また、高等学校および中学校の生徒に提供するデータサイエンス系の講座やその他の講座を複数の出前講座実施チームで担当した場合の共通教育プログラム部分と実施チームのオリジナルの教育プログラムのあり方について検討する。さらに、児童に提供するプログラミング思考育成講座についても同様に検討する。特にプログラミング言語を講座に利用する場合と利用しない場合について調査していく。
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| Causes of Carryover |
当該年度において、次年度講座で活用する予定の機材の製作に当たってその設計に手間取り、発注が遅れたためである。納品は当該年度内に完了しており、支払いについて次年度、当該助成金を当てる。なお、これによる研究推進に対する問題は発生していない。
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