2022 Fiscal Year Research-status Report

初等中等教育における異なるプログラミング言語へのシームレスな接続に関する研究

Research Project

Project/Area Number	22K02954
Research Institution	Fukuoka Institute of Technology , Junior College
Principal Investigator	石塚丈晴福岡工業大学短期大学部, 情報メディア学科, 教授 (70293602)
Co-Investigator(Kenkyū-buntansha)	堀田龍也東北大学, 情報科学研究科, 教授 (50247508) 弘中大介福岡工業大学短期大学部, 情報メディア学科, 准教授 (90353177)
Project Period (FY)	2022-04-01 – 2025-03-31
Keywords	プログラミング / 中学校 / 高等学校 / 情報
Outline of Annual Research Achievements	1)情報系短期大学の新入生を対象とした高校でのプログラミング的思考やプログラミングスキルを問う調査については、新入生の1/7の学生を対象として試行的に実施した。調査した内容は代表者らが過去に開発した、順序・条件分岐・反復の概念を育成するするためのアプリを使用して測定を行った。また、大学入試センターにより2022年秋に公開された2025年度入試のための「情報」の旧課程履修者向けの試作問題を分析し、2023年度の情報系短期大学入学生について実施し分析を行うことを決定し準備をすすめた。 2)中学校と高等学校のプログラミング教育の接続を検討するために、2022年度に発行された高等学校の教科書の分析を行った。当初、全教科書の索引をテキスト化し、分析を進めていたが、索引に掲載される単語は、各教科書の出版社により傾向が異なることがわかり、単純に比較することは難しいことが判明した。そこで、一部の教科書の内容を試験的にテキスト化し、掲載されている単語の比較を行い、今後、全教科書で実施するかどうかの検討を行った。 3)中学校でのICT活用に関して、数校について参観する機会を得たた。そこで、技術・家庭科で扱うプログラミングと他の教科で求められているプログラミングについての検討を行った結果、技術・家庭科で使用しているプログラミング言語を、そのまま他の教科で使用することは難しいと感じ、両者の間を埋めるためのツールの開発についての検討を行い、設計を開始した。
Current Status of Research Progress	Current Status of Research Progress 3: Progress in research has been slightly delayed. Reason 以下の理由により総合的に見てやや遅れていると判断した。１）高等学校でのプログラミングに関する調査については、調査を依頼する予定であった高校では2023年度に情報Ⅰのプログラミングに関する部分を実施するカリキュラムであったため、2023年度に実施することとしたため２）イングランドでの教科Computingの成果およびイングランドでの小中のプログラミング教育の接続についての調査については、COVID-19の状況も鑑み、2023年度に実施することが望ましいと判断したため３）高等学校の教科書の調査については、索引の比較では十分ではないことが判明し、本文の調査方法の検討を行うため、一部の教科書のテキスト化を行ったが、この作業に時間を要したため。４）2023年度に計画していた異なるプログラミング言語を使用する際の教具の開発については、プロトタイプの設計を前倒しで開始した。
Strategy for Future Research Activity	１）「現在までの進捗状況」で報告した、遅れの理由に記載した通り、2022年度計画の一部を2023年に実施する。2022年度はこれらの準備を行ってきており、2023年度に計画の遅れを取り戻す予定である。加えて、計画の後ろ倒しによる2022年度の研究に関する成果の報告もできていなかったため、2023年度には分析を進め、成果の報告を行う。２）2023年度の計画の内、異なるプログラミング言語を使用する際の教具の開発については、プロトタイプの設計を2022年度に開始したため、早急に実証実験についての計画を立て進めていく。そのほかの計画については当初通り実施する予定である。
Causes of Carryover	次年度使用額が生じた最大の原因は、イングランドでの調査の実施を2023年度に延期したためであり、2023年度には実施する予定である。
Remarks	2023年度より作成する予定である