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2022 Fiscal Year Research-status Report

The Role of Shared Reality in Goal Pursuits

Research Project

Project/Area Number 22K03032
Research InstitutionNara Women's University

Principal Investigator

竹橋 洋毅  奈良女子大学, 人文科学系, 准教授 (70583871)

Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) 豊沢 純子  大阪教育大学, 教育学部, 准教授 (90510024)
Project Period (FY) 2022-04-01 – 2026-03-31
Keywords動機づけ / 目標 / 共有的リアリティ / 基本的心理欲求 / 真実
Outline of Annual Research Achievements

2022年度は、目標の共有的リアリティ感覚をもつことの効果についての探索的検討を行った。成長マインドセット(能力は成長可能である)という信念をもつほど困難への動機づけが高まるが、効果が弱いという先行研究があるが、本研究では中学生への調査を実施し、その調整要因として目標の共有的リアリティ感覚が存在するという結果を得た。すなわち、成長マインドセットを生徒自身がもつだけでなく、重要他者からその目標を支持されている感覚がある場合に、困難への動機づけが高くなった。
また、真実欲求の付与とその効果に関連し、Howe et al.(2021)により提案された、協働規範アピールによる説得効果について検証を行った。社会心理学では「〇〇人がしている」という記述的規範が行動啓発に有効であることがよく知られるが、近年、これが社会的圧力による疎外を引き起こす可能性があることが指摘されている。Howeらは記述的規範に加えて「あなたも一緒にやりませんか?」と誘う形にすることで、内発的動機づけ(興味)を向上できる可能性を示唆した。これは目標の共有的リアリティを高めることで、動機づけを高めているという意味で、真実欲求の充足とその効果の検証につながる。そこで、本研究では様々な説得テーマでこの協働規範アピールの効果を検証した。その結果、この効果には重要な調整要因が存在する可能性が示唆された。
最後に、目標の共有的リアリティ感覚の尺度を構築するための検討を着手した。高校生に学習に関する目標について半構造化面接を行った。その結果、周りから応援されることで、学習方法について真実欲求が充足された事例はみられなかった。そこで、質的研究に詳しい研究者と本尺度の構築する上で考えるべき点を議論し、新たな研究計画を構想中である。

Current Status of Research Progress
Current Status of Research Progress

2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.

Reason

真実欲求や目標の共有的リアリティの効果についての基礎研究を多面的に進めることができているため。目標の共有的リアリティの尺度構築のための予備的検討を行い、本調査で考慮すべき点について情報を得ることができているため。

Strategy for Future Research Activity

真実欲求および目標の共有的リアリティの動機づけ効果についての基礎研究を進めつつ、目標の共有的リアリティ尺度についての調査を二段階で行う。一段階目は自由記述形式で、目標追求において真実欲求が充足された経験について記述してもらう予定である。そこで得られた概念カテゴリーおよび項目例を洗練し、それらの項目を用いた量的調査を行い、因子構造の探索と確証、動機づけ効果について検証を行う。

Causes of Carryover

目標の共有的リアリティ尺度作成について考慮すべき点が事前に判明し、インターネット本調査の実施を後ろ倒したため。それと関連し、分析用PCの購入もまだ行っていないため。

  • Research Products

    (2 results)

All 2022

All Presentation (2 results)

  • [Presentation] マインドセット研究のこれからを考える:「社会的動物」からのパースペクティブ2022

    • Author(s)
      竹橋洋毅
    • Organizer
      日本社会心理学会
  • [Presentation] 自己制御ニーズに着目したサポートの有効性についての検討2022

    • Author(s)
      竹橋洋毅
    • Organizer
      日本社会心理学会

URL: 

Published: 2023-12-25  

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