2022 Fiscal Year Research-status Report
Research on basic skills of teamwork ability based on the hierarchical structure of social skills
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22K03062
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Research Institution | Toyo Eiwa University |
Principal Investigator |
渡部 麻美 東洋英和女学院大学, 人間科学部, 准教授 (40635918)
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Project Period (FY) |
2022-04-01 – 2025-03-31
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Keywords | チームワーク能力 / ソーシャルスキル / 基本的スキル / 応用的スキル / 社会人 / 学生 |
Outline of Annual Research Achievements |
本研究では、チームでの活動場面で使用されるソーシャルスキルであるチームワーク能力に焦点を当て、大学生と社会人を対象にした縦断調査と大学生を対象にしたチームワーク能力トレーニングを通して、基礎的スキルと応用的スキルおよび社会的適応との関連について検討する。チームワーク能力の基礎的スキルはコミュニケーション能力であり、応用的スキルはチーム志向能力、バックアップ能力、モニタリング能力、リーダーシップ能力の4つの下位能力である。 2022年度は、チームワーク能力の基礎的スキルが応用的スキルの高さや社会的適応の良好さを予測するか検討するためにweb調査を実施した。このweb調査は1年の間隔をおいて実施される縦断調査の1回目であった。研究1では社会人300名、研究2では大学生・大学院生300名を対象とした。調査内容は研究1と研究2で共通であり、相川他(2012)のチームワーク能力尺度に加え、社会的適応の指標として、野田・奇(2016)の職場適応尺度(大学生・大学院生を対象とする際は項目の文章の「職場」を「大学」に変更した)と豊島・佐藤(2021)の日本語版UCLA孤独感尺度(第3版)短縮版を使用した。 研究1と研究2のデータを用いて予備的な分析を行った。その結果、社会人と大学生・大学院生のいずれにおいても、チームワーク能力の下位尺度のうちコミュニケーション能力とリーダーシップ能力が職場・大学適応を予測していた。加えて、社会人と大学生・大学院生の双方で、コミュニケーション能力が孤独感を最も強く予測することが示された。 また、研究3のトレーニングの関連研究として実施した女子大学生対象のチームワーク能力向上を目的としたトレーニングについて、学会発表を行った。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
本研究は3年計画であり、2022年度はその1年目である。当初から計画されていた通り、2022年度は研究1と研究2の縦断調査の1回目を実施した。調査では、インターネット調査会社のモニターとして登録されている社会人、大学生・大学院生を対象とすることで、十分な回答者数を確保した。また、2回目の調査に向けて予備分析を行った。 さらに、研究3で実施するチームワーク能力向上を目的としたトレーニングの実践研究の準備と情報収集を実施した。 以上のことから、研究はおおむね順調に進展している。
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Strategy for Future Research Activity |
2023年度には、2022年度のweb調査の回答者に2回目の調査を依頼し、研究1と研究2の縦断調査を完了させる。 また、2023年度後期には研究3のトレーニングも実施する予定である。研究3のコミュニケーション能力のトレーニングのために、所属機関で研究倫理審査を受ける。審査で承認され次第、研究3の参加者を募集する。ただし、トレーニングは長期間を要するため参加者の負担が大きく、十分な人数の参加者が集められない可能性がある。その場合には、当初の計画で予定されているコミュニケーション能力の6回のセッションを3つの下位スキルで分けて、参加者1人あたりに対して実施するセッション数を減らし、参加者の負担を減ずる措置を取る。 さらに、研究1と研究2の予備的な分析結果を用いて学会発表を行って情報発信をするとともに、チームワーク能力やソーシャルスキルに関する研究知見を収集する。
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Causes of Carryover |
研究1と研究2の縦断調査は1年の間隔をおいて2回の調査を実施する。2022年度は、予定通り1回目の調査を実施した。その際、1回目の調査の費用のみを調査会社へ支払い、2回目の費用は2023年度に支払うこととなった。そのため次年度使用額が生じた。
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Research Products
(2 results)