2023 Fiscal Year Research-status Report
Mechanisms of Perception-Based Creativity and Their Educational Applications
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22K03073
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| Research Institution | Kobe University |
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Principal Investigator |
清水 大地 神戸大学, 人間発達環境学研究科, 助教 (00724486)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
岡田 猛 東京大学, 大学院教育学研究科(教育学部), 教授 (70281061)
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| Project Period (FY) |
2022-04-01 – 2025-03-31
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| Keywords | 創造性 / 知覚ベース / 芸術表現 / 聴覚・触覚 / 実験と実践 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
現代において創造性を育成する重要性は強く主張されている。一方で、その支援は高次認知過程に着目したものが中心で、芸術家達の優れた創造活動に特徴的に見られる、豊かな知覚体験とその体験による対象物の心的イメージ構築に焦点を当てた検討は十分には行われていない。本研究では、上記の知覚体験が創造性に及ぼす影響・メカニズムを心理学実験により検証する。そして、創造性支援のためのデザイン原則の提案を目指す。特に本研究では、対象物に関する知覚情報（視覚情報・触覚情報など）への着目を変化させ、以上の知覚体験の変化が前後の創造活動に与える影響を定量的に比較することとした。以上に関して、令和5年度では、「視覚の有無」と「触覚の程度」を要因とする実験を行った。具体的には、1：視覚情報有り・触覚情報強程度、2：視覚情報有り・触覚情報弱程度、3：視覚情報無し・触覚情報強程度、4：視覚情報無し・触覚情報弱程度を知覚可能な各条件下にてアイデア生成課題に取り組む実験を行った。そして、各条件において生成されたアイデアの質とアイデアの生成過程を仔細に検証した。結果については現在解析中であり、より質の高いアイデアの生成される知覚条件とその生成メカニズムを同定する予定である。令和6年度では、以上の解析を進め、学会発表・論文発表を行うとともに、実験2として他の知覚媒体（例えば、聴覚情報など）についても操作した実験を行う。そして、以上の結果を踏まえた、創造性支援のためのデザイン原則を提案する。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
上記の研究実績の概要に記載した通り、令和5年度では対面実験として実験1を行った。実験で測定したデータ（生成されたアイデアの質のデータ、アイデアの生成過程に関する発話データ・身体運動データ）は現在解析中であるが、そこで示唆される質の高いアイデアの生成される知覚条件とその生成メカニズムについては、解析を終え次第、国際学会での発表や国際誌への論文投稿を行う予定である。また、実験1の実験・解析を踏まえ、実験2の実験手法・解析手法も具体的かつ明確な内容に既に設定し直しており、近日中に実施することを予定している。そして、以上の実験1、2の結果を踏まえた、知覚情報に基づく創造性支援のためのデザイン原則も実験2の解析を済み次第、提案予定である。以上のことから、本研究課題は当初の予定通り、順調に進展していると言うことが可能である。
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| Strategy for Future Research Activity |
現在までの進捗状況に記した通り、まずは実験1の結果を踏まえてブラッシュアップした実験2（視覚・聴覚情報と創造活動との関連性を検証する実験）を近日中に実施予定である。そして、生成されたアイデアの質のデータ、アイデアの生成過程に関する発話データ・身体運動データを条件間で比較することで、いかなる知覚情報がいかなる過程を経て人々の創造性を促進するのか、その種類とメカニズムを定量的に検証する。そして、令和5年度の実験1と以上の実験2の知見とを反映した創造性支援のためのデザイン原則を提案する。なお、結果次第ではあるが、もし期間が許せば、実際にそれらのデザイン原則を芸術創作過程として組み込んだ教育実践を行うことも考えている。
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| Causes of Carryover |
「現在までの進捗状況」等に記載した通り、令和5年度では実験1を行ったものの、その一部のデータについて十分に解析しきることが出来なかった。その解析を令和6年度にて実施するため、データ解析補助者への謝金の支払いや物品の購入等が必要になる。以上の理由から、次年度使用額が生じた。
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Research Products
(8 results)
