2022 Fiscal Year Research-status Report
Study of the efficacy of online IPC on COVID-19-related depression
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22K03136
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| Research Institution | Kwansei Gakuin University |
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Principal Investigator |
小野 久江 関西学院大学, 文学部, 教授 (40324925)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
竹谷 怜子 甲南女子大学, 人間科学部, 助教 (10846900)
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| Project Period (FY) |
2022-04-01 – 2025-03-31
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| Keywords | 抑うつ状態 / COVID-19 / カウンセリング / メンタルヘルス |
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| Outline of Annual Research Achievements |
新型コロナウイルス感染症 (coronavirus disease 2019: COVID-19) およびその後遺症が関連するメンタルヘルスの悪化が報告され、その対策として、実行可能性の高い相談支援アプローチの科学的検討が急務とされている。そこで、本研究では、相談者がアクセスしやすく、かつサポート側の負担も少ないオンラインによる対人関係カウンセリング（interpersonal counseling: IPC）がCOVID-19に関連するメンタルヘルス悪化に対してどの程度改善効果があるかを調べることを目的としている。なお、IPCは、対人関係療法という精神療法から派生した簡潔で構造化されたカウンセリング方法であり、メンタルヘルスの専門家でなくても行える実行可能性の高いカウンセリング方法である。
本研究の主たる計画実施計画は、オンラインでIPCを行うグループと、オンラインで通常のカウンセリングを行うグループと、カウンセリングを行わないグルーブの3グループ間におけるCOVID-19に関連するうつ状態などのメンタルヘルスの改善の程度の違いを最長12週間後まで調べるというものである。また、副次的に、どのような因子がCOVID-19に関連するメンタルヘルス悪化に影響しているかを探ることも計画している。
今年度、オンラインで行うIPC のCOVID-19に関連するメンタルヘルスの効果検討研究は、手続き上に困難が生じ進展が得られなった。そこで、副次的計画を先に実施した。その結果、COVID-19への恐怖心が強いほど、うつ状態が高いこと、ストレスを認めない傾向が強いこと、ストレス発散のためにアルココールや薬物を用いやすいこと、自己を非難する傾向が強いことなどが示された。今後は、主たる計画実施計画を着実に進展させていく予定である。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
4: Progress in research has been delayed.
Reason
本研究は、「関西学院大学人を対象とする行動学系研究倫理員会」にて承認を受け研究を開始した。しかし、研究への参加希望者は、それなりの抑うつ状態を呈しているため、除外基準の一つとしていたMINI（Mini International Neuropsychiatric Interview ）のうつ病の項目が陽性となってしまい、研究に参加できる者が集まらない状況が続いた。そのため、除外基準である「MINIの項目に陽性となった場合」の削除という研究変更を上記倫理委員に申請し、変更にともなう再倫理審査を依頼したが、同倫理員会では審査ができないとの結論となった。そこで、あらためて、研究者の所属する大学の別の倫理審査委員会である「関西学院大学人を対象とする生命科学・医学系研究倫理委員会」に倫理審査の申請を依頼するに至った。その結果、同倫理委員会にて承認が得られたのが、2023年3月17日となり、本研究の開始が大幅に遅れることとなった。
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| Strategy for Future Research Activity |
「関西学院大学人を対象とする生命科学・医学系研究倫理委員会」にて研究計画の承認を得られたので、今後は順調に研究は進展すると考えられる。研究への応募者は2022年度にも多くあったものの、「MINIの項目に陽性となった場合」との除外基準に全員が該当してしまい、研究の対象者として登録できるものは0名であった。これにより、2023年度も応募者は十分得られると考えられ、対象者の登録は順調に進み、2022年度の遅れを取り戻せると考えられる。
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| Causes of Carryover |
本研究は、研究計画の変更（対象者の除外基準の緩和）のため、倫理委員を学内の別の倫理員会に変更して倫理審査をうけたため、最終的に倫理委員会から承認が得られたのが、2023年3月17日となった。そのため、2022年度の研究進行が遅れ、研究遂行のための諸経費ならびに対象者へ支払う謝礼などの費用の支出が大幅に減少した。また、COVID-19の影響で、学会等への出張ができず、オンライン参加となったこともあり、旅費の支出も大幅に減少しため。全体の支出額が減少した。
2023年度は、2022年の分も含めて研究への参加者登録が増加すると考えられ、2022年に支出しなかった謝礼金等が2023年度に支出を必要とすると考えられる。また、2023年度は、学会発表も現地参加となることから、旅費等も支出が増えると考えられる。
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