2022 Fiscal Year Research-status Report
食物アレルギーの真の寛解へ－原因食物別プロシジョンサイコセラピープログラムの開発
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22K03177
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| Research Institution | Tokyo Seitoku University |
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Principal Investigator |
小西 瑞穂 東京成徳大学, 応用心理学部, 特任准教授 (90378448)
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| Project Period (FY) |
2022-04-01 – 2026-03-31
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| Keywords | 食物アレルギー / 心因性 / 心理的治療介入プログラム / 認知行動療法 / ランダム化比較試験 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
世界的に食物アレルギーの子どもが増加している。食物アレルギーの基本的な治療では、患者は原因食物を食べない、あるいは少量から限定された量を食べるという制約の多い食生活を長期間に渡って送る。その結果、生理的には徐々に耐性獲得する一方、原因食物の味や触感などに慣れないことや、アレルギー症状の発症への不安から、原因食物自体に拒否感を抱き、寛解後も原因食物を摂取できない「心因性食物アレルギー」となる子どもの存在を代表者らは発見し、研究を深めてきた。
本研究では、食物アレルギー患者に最適な心理的治療介入プログラム「プレシジョンサイコセラピープログラム（PPPFA）」を開発し、心因性食物アレルギーの治療法確立を目指す目的である。2022年度には、各食物アレルギーの拒否感形成の特徴を検討するために、調査結果を精査した。その結果、卵と牛乳アレルギーは原因食物への拒否感が特に形成されやすい原因食物であることがわかった。その結果を基に、原因食物への拒否感の形成に対する予防プログラム（PPPFA）の内容について、臨床心理士3名と小児アレルギー科医4名の計7名で検討し、動画とワークブックを作成した。研究対象者のみならず、将来のユーザーがいつでもどこにいてもプログラムを行える環境を提供するために、オンラインで行えるプログラムの整備を行った。2023年度に行うフィージビリティ調査の倫理申請も行った。
2022年度は日本心理学会、日本健康心理学会、日本小児アレルギー学会・Asia Pacific Academy of Pediatric Allergy, Respiratory ＆ Immunology合同大会において発表を行った。現在、2022年度成果について論文投稿中である。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
2022年度は原因食物別の拒否感の精査を行い、原因食物ごとに拒否感の形成過程が異なる可能性と、特に卵と牛乳が原因食物である場合に拒否感が形成されやすいことが明らかとなった。それを基に、臨床心理士と小児アレルギー科医で構成される専門家チームで原因食物に対する拒否感の形成を予防するためのプログラム（PPPFA）を作成することができた。来年度に向けて、そのフィージビリティ調査の倫理申請も行え、概ね順調に研究は進展している。
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| Strategy for Future Research Activity |
2023年度は2022年度に作成した原因食物別の心理的介入プログラム（PPFA）のフィージビリティ調査ならびに有効性の検討を行い、来年度はじめから研究対象者の募集を行う。その効果の検討を2024年度以降にまとめ、同時に長期的効果の検討も行っていく。
研究対象者の募集、研究の実施は実用化後の汎用を考慮し、オンラインですべて行う予定である。研究対象者の募集については、研究協力者と密に連携を取り、十分な人数を確保する。
2022年と同様に、論文投稿ならびに成果発表を積極的に行う。
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| Causes of Carryover |
学会がオンライン参加となり、計画していた旅費の支出が縮小されたが、来年度以降さらに積極的に心理学のみならずアレルギー学等への成果発表の学会発表を行う予定である。
物品の購入については、来年度にプログラム実施予定であるため研究実施のための物品を来年度購入する。
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