2023 Fiscal Year Research-status Report

Utilization of Materials and Space Types in Architectural Archives

Research Project

Project/Area Number	22K04471
Research Institution	Nagoya Institute of Technology
Principal Investigator	夏目欣昇名古屋工業大学, 工学(系)研究科(研究院), 准教授 (40362321)
Co-Investigator(Kenkyū-buntansha)	半海宏一京都橘大学, 工学部, 専任講師 (40796166)
Project Period (FY)	2022-04-01 – 2025-03-31
Keywords	建築資料 / アーカイブズ / ICAM / 建築博物館
Outline of Annual Research Achievements	建築アーカイブズは、多様な規模の施設が設立され、資料の保管・管理の向上が見られる一方、多種の課題を抱えている。本研究では、建築アーカイブズにおける資料の有効活用方法を明らかにし、今後の建築アーカイブズ施設の設計に新たな視点を提供することを目的するものである。調査方法としては、ICAM（国際博物館連盟）加盟機関、国内の建築アーカイブズ組織等を対象として、それらのアーカイブシステムを把握し、利用者／提供者の視点から資料の活用方法を分析することで、建築アーカイブズの施設計画の要点を抽出し、我が国の建築アーカイブズのマネジメントの在り方を考察する。研究実施計画として、初年度（2022年度）は建築資料の利活用手法を類型化することを目的として、施設機能、資料種別、情報管理手法に関するアンケート・ヒアリング調査、活動報告書等の基礎調査を進めた。中間年度（2023年度）は、初年度成果を踏まえて、1)国内の建築アーカイブズ組織の現況をより詳しく探るため、特に、組織規模が比較的小さい施設に関する調査と分析、2)建築資料のアーカイブシステムを検討するための国内事例として、重要文化財名古屋テレビ塔の建築資料の分析、3)特定の建築家のアーカイブズの実情を探るため、オランダの近代建築家W.M.Dudokの建築資料調査、4)展示活動が充実した海外事例を分析するため、オランダ・ロッテルダムのHet Nieuwe Instituutの活動調査、5)講演会等活動が充実した海外事例を分析するため、チェコ・プラハのCenter for Architecture and Metropolitan Planningの活動調査、を行った。 1)と2)に関しては、日本建築学会東海支部研究集会において、研究成果を発表した。3)に関しては、日本インテリア学会論文報告集におて、関連成果の一部を報告した。
Current Status of Research Progress	Current Status of Research Progress 3: Progress in research has been slightly delayed. Reason 国内の建築アーカイブズの調査について、調査協力が得られなかった組織が予想よりも多く、建築系ギャラリー等をアーカイブズ関連施設として調査対象とすることとしたため、対象選定、調査項目、分析内容に調整が必要となったことが進捗状況に影響を与えている。海外の建築アーカイブズの調査について、ほか業務の都合により調査日程の立案に困難が生じたため、研究協力者に調査支援を受けることとしたが、研究代表者自身による現地調査ができなかったことが進捗状況に影響を与えている。
Strategy for Future Research Activity	これまでの進捗を踏まえて、1)不足調査の補完、および取得済み調査データの詳細分析、2)導出した特徴的な海外の建築アーカイブズの詳細調査、3)建築アーカイブズのMLA連携（ミュージアム・ライブラリー・アーカイブズの連携）の調査、4)建築アーカイブズ施設の空間類型に影響を与えている機能類型の分析、をすすめることにより我が国の建築アーカイブズの施設マネジメントに資する知見を得る予定である。調査に当たり、現況を考慮し、必要な人員の確保、および、協力者の支援、に関して実施計画を更新し、研究推進に努める。
Causes of Carryover	主な理由として、1)当初計画していた国内事例の現地調査に関して先方との調整が難航し調査保留の調査先があること、2)当初計画していた海外事例の現地調査に関してほか業務の都合により実施が遅れている調査先があること、が挙げられる。今後の使用計画として、1)に関して、現地調査が最終年度中に困難な場合は文献調査で代替することとしそれに係る使用をすること、2)に関して、ほか業務よりも優先して海外事例調査を計画・実施し使用すること、を予定している。