2023 Fiscal Year Research-status Report
Planning Methods for Spatially Flexible Evacuation Guidance Considering Effective Use of Digital Technology in Large Scale Building
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22K04485
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| Research Institution | National Research Institute of Fire and Disaster |
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Principal Investigator |
藤井 皓介 総務省消防庁消防大学校(消防研究センター), その他部局等, その他 (10759575)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
佐野 友紀 早稲田大学, 人間科学学術院, 教授 (70305556)
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| Project Period (FY) |
2022-04-01 – 2026-03-31
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| Keywords | 避難誘導 / DX / デジタルサイネージ / 空間行動 / 大規模施設 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
大規模施設の避難誘導に活用し得るデジタル技術、誘導灯による避難誘導の現状と課題を把握するため、前年度に引き続き実際の状況について調査を行った。 主要都市圏の地下街や鉄道駅を対象として、デジタルサイネージの設置・活用実態について現地調査を実施し、設置空間、建物用途、設置方法、表示面の向きを把握、整理した結果、これまでの調査対象地と同様に分類により建物用途や設置空間により設置状況に違いが見られた。表示面の視認性や連続かつ整列した配置から避難誘導時の経路指示に利用できる可能性があるアドピラー型のデジタルサイネージが鉄道駅に多数設置されているほか、通行量の特に多い場所に設置される傾向があることを確認した。
加えて今年度は、次年度に行うことを予定している実験の内容について検討した。実験は、デジタルサイネージを設置した空間において経路を選択させる被験者実験を予定しており、当該実験では上記調査に基づきアドピラー型を用いることとする。当該タイプを設置した空間について設置する柱の位置を含む空間の形状を検討するとともに、実験条件として変化させるデジタルサイネージ上の経路指示コンテンツを検討した。また、空間に適した経路表示を把握するため、経路表示の認識に関するアンケートの内容についても検討した。調査に基づき実験で使用するアドピラー型における表示を想定した内容とする予定である。なお、上記検討における空間はVR技術を用いて再現した。VRにおいて提示した空間の見え方が実空間に近くなる様に空間の設えと空間形状を調整した。あわせて、デジタルサイネージ表示面やこれに表示する経路指示コンテンツについても大きさや色を検討し、上記の空間と同様にVR上における見え方を調整した。これらVR空間内の見え方を参考に、経路指示による経路選択傾向を把握するための実験条件の検討を行った。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
当初の研究計画に従って次年度に実施することを予定している被験者実験の準備を行った。具体的には、VR技術を用いて再現した際の空間およびデジタルサイネージの見え方の調整に加えて実験条件の検討を行った。また、デジタルサイネージによる経路表示が指示する方向の認識に関するアンケート経路表示の認識に関するアンケートを当該実験と合わせて実施するためその内容を検討した。加えて、デジタル技術による避難誘導の現状と課題を把握するための現地調査を実施し、デジタルサイネージの設置・活用実態に関するデータの増加に努めた。この様に研究は概ね順調に進展している。
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| Strategy for Future Research Activity |
研究計画に従い、デジタルサイネージを設置した空間において経路を選択させる被験者実験を実施するとともにデジタルサイネージを用いた経路表示が指示する方向の認識に関するアンケートを行う。実験とアンケートに基づきデジタルサイネージによる避難誘導効果と空間に適した経路表示を把握する。これまでの調査に基づき、デジタル技術による避難誘導の現状と課題を把握することで、表示面の視認性や設置状況から避難誘導時の経路指示に有用となる可能性の高いデジタルサイネージについて考察し、実験の想定に用いた。実験の想定や分析、ならびに現状や課題の把握を行う際に必要な情報に不足がある場合は、引き続き避難誘導および関連技術について調査を行う。
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| Causes of Carryover |
当初の計画に対して、機関の基盤経費の使用と次年度におけるアンケートおよび実験の一括実施により物品費および人件費・謝金が計画よりも下回ったため残額が生じた。有用なデータの取得が可能となるよう研究体制を充実させるため、本年度生じた研究費の残額をアンケートと実験のための物品費および人件費・謝金に利用するとともに、次年度の避難誘導調査に使用することを予定している。
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