2022 Fiscal Year Research-status Report

Society5.0を支えるシステムオブシステムズの総合信頼性論証フレームワーク

Research Project

Project/Area Number	22K04618
Research Institution	Nagoya University
Principal Investigator	松原豊名古屋大学, 情報学研究科, 准教授 (30547500)
Project Period (FY)	2022-04-01 – 2026-03-31
Keywords	システムオブシステムズの総合信頼性 / 総合信頼性論証フレームワーク
Outline of Annual Research Achievements	複数の独立したシステムが連携しながらサービスを提供するシステムオブシステムについて，その総合信頼性を論証するためのフレームワークを構築することを目標に掲げている。研究１年目として予定していた研究を進め，研究成果を３本の研究論文にまとめることができた。これらのうち２本は国際論文誌に採録され，もう１本は国際会議に論文投稿を予定している。具体的な研究内容としては，２つの問い（問いA 多様なステークホルダが存在するシステムオブシステムズ（SoS）のサービスを，正確に表現し，かつ共通理解を構築するモデリング手法は何か?問いB 特定のシステムに依存せず，抽象的な総合信頼性要件を，具体的なサービスに適用する際，どのように具体化できるのか?）に対する３つの研究課題（課題A1 ビジネス分野において，ビジネスモデルからサービス，システムを記述するための世界標準モデリング言語であるArchiMateによって，SoSの記述を試みる。課題A2 同一のサービスを，FRAM（Functional Resonance Analysis Method）とArchiMateの両方でモデル化して比較し，モデリング言語の特徴，記述能力の違い，適用性を定性的に評価する。課題B1 IEC 62853の総合信頼性要件を，適用対象によって具体化すべき要件と，そのまま適用できる要件に分類する）を実施することができた。
Current Status of Research Progress	Current Status of Research Progress 2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned. Reason 研究計画の１年目で予定していた研究を進めることができた。具体的には，２つの問い（問いA 多様なステークホルダが存在するSoSのサービスを，正確に表現し，かつ共通理解を構築するモデリング手法は何か?，問いB 特定のシステムに依存せず，抽象的な総合信頼性要件を，具体的なサービスに適用する際，どのように具体化できるのか?）に対する３つの研究課題（課題A1 ビジネス分野において，ビジネスモデルからサービス，システムを記述するための世界標準モデリング言語であるArchiMateによって，SoSの記述を試みる。課題A2 同一のサービスを，FRAMとArchiMateの両方でモデル化して比較し，モデリング言語の特徴，記述能力の違い，適用性を定性的に評価する。課題B1 IEC 62853の総合信頼性要件（約35ページ）を，適用対象によって具体化すべき要件と，そのまま適用できる要件に分類する。）を実施することができ，３本の研究論文としてまとめることができた。そのうち２本は国際論文誌に採録された。もう１本は国際会議に論文投稿を予定している。
Strategy for Future Research Activity	引き続き，研究計画に従って研究を進めていく。具体的には，研究課題A：世界標準ビジネスモデリングツールArchiMateの適用性について，これまでの研究成果もとに結論づける。研究課題B：総合信頼性要件の具体化手法の確立と適用について，課題B1（IEC 62853の総合信頼性要件を，適用対象によって具体化すべき要件と，そのまま適用できる要件に分類する。）と課題B2（各要件の具体化項目を明確にし，GSNのコンテキストで表現する。このGSNを，総合信頼性要件のテンプレートとして構築する。）を実施する。研究協力者として当初２名の大学院生を予定していたが，結果的には，１名のみとなってしまったので，次年度から１名の追加を試みる。
Causes of Carryover	予算執行計画に関しては，当初計画から大幅に変更しているが，2023年度からは計画に合うよう執行できる見込みである。１例として，研究協力者として２名の大学院生を予定していたが，１名のみ雇用となったことと，想定していた大学院生（留学生）の来日が大幅に遅れた（2022年度4月の予定が2023年1月に遅れた）ことから，備品や謝金の執行計画が大きく変更になった。大学院生の雇用遅れが解消する見込みであるので，次年度は，２年分の執行計画を進め，当初計画に沿う見込みである。