• Search Research Projects
  • Search Researchers
  • How to Use
  1. Back to project page

2022 Fiscal Year Research-status Report

IoT通信のスケーラビリティと信頼性を飛躍的に向上させた早期土砂災害警報システム

Research Project

Project/Area Number 22K04643
Research InstitutionFukuoka Institute of Technology

Principal Investigator

内田 法彦  福岡工業大学, 情報工学部, 教授 (10610298)

Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) 柴田 義孝  岩手県立大学, その他部局等, 特命教授 (80129791)
湯瀬 裕昭  静岡県立大学, 経営情報学部, 教授 (30240162)
石田 智行  福岡工業大学, 情報工学部, 教授 (00719148)
Project Period (FY) 2022-04-01 – 2025-03-31
Keywords早期土砂災害警報システム / IoT / 無線通信 / 無線ネットワーク / 異常状態検知法
Outline of Annual Research Achievements

本研究では、近年、国内の多地点で急務となっている土砂災害に対し、近年、リアルタイム性やコスト性といった点から国内外で注目されているが、IoTセンサーの同時接続数、計測信号の揺らぎや通信エラー、異常状態の検知精度といった課題が指摘されているIoTセンサーを用いた土砂災害警報システムについて、IoT通信のスケーラビリティと信頼性を飛躍的に向上させた早期土砂災害警報システムの研究開発を目的としている。
そのため、具体的には、土砂災害の兆候と考えられる優先度の高い計測データに着目し、中継ノード(Broker)において優先的なデータ送受信処理を行うことで、IoTセンサーの同時接続性や伝送遅延、通信エラーに関する通信性能を向上させる拡張MQTT(MQ Telemetry Transport)法と、多数のIoTセンサーと気象庁等のビッグデータも加え複合的な異常状態の検知を行うことで、信頼性を向上させるMCMC(Markov chain Monte Carlo methods)法を考慮した異常状態検知法について提案する。
そして、これらの機能について検証するため、まず、現地調査を基に、システム構成、加速度・GPSセンサーを含む観測パラメータ、警報等の機能について、具体的な設計を行っていく。次に、上記現地調査を基に千台程度での遅延時間や通信エラー率等のシミュレーションによる性能評価を行い、提案する拡張MQTT法を導入したIoTセンサーの実装と改良を行い、更に、現地調査で収集したGPS・加速度センサー等の揺らぎによるエラー値等を基にした異常状態検知アルゴリズムを設計・実装し、評価を行っていく。
そして、本年度は、早期土砂災害警報システムに関する設計について検討を行った他、提案した拡張MQTT法を導入した土砂災害センサー及びサーバ環境を実装した他、異常状態検知法に関する調査と設計を実施した。

Current Status of Research Progress
Current Status of Research Progress

2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.

Reason

新型コロナウィルスによる影響のため、現地調査や専門家への聞き取りなど一部遅れているものの、当初計画していた早期土砂災害警報システムに関する設計の他、提案する拡張MQTT法を導入したIoTセンサー及びサーバの設計と実装、MCMC法を導入した異常状態検知法に関する設計を行い、国内外の学会発表などを通じて、検証を行ってきており、ほぼ研究計画どおり実施されている。
今後は、予定通り、実証実験を想定した拡張MQTT法を使ったIoTデバイスの改良とデータ集積のためのネットワーク・サーバ構築、異常状態検知機能のサーバへの実装、そして、実証実験に使用するプロトタイプシステムの構築を進め、現地調査と並行しながら、実証実験を行い、IoTセンサー数に応じた遅延やエラー率について検討する他、早期土砂災害警報に伴う警報レベルの評価について、利用者や自治体担当者にアンケート調査を行い、ユーザインタフェースを含むシステムの使い易さや利便性といった機能の改良も計画している。

Strategy for Future Research Activity

2023年度は、に新型コロナウィルスによる影響で、当初計画より不足していた現地調査や、国内外学会での研究発表での評価を基に提案した機能についての改良を進めていく予定である。
具体的には、これまで計画通りに進めてきた拡張MQTT法を導入したIoTセンサーの実証実験と改良、異常状態検知法に関するプロトタイプシステムやシミュレーターを用いて得られた実験結果について、学会を通じて、緊急度の高い送受信や同時無線接続数等に関する性能評価を行い、また改良点などを検討していく。

Causes of Carryover

新型コロナウィルスの影響により、予定していた現地調査の一部が実施を見送られたことと、学会がオンライン開催となったため、旅費で予定していた金額に差額が生じたためである。そのため、今年度の差額は、次年度以降に、予定していた現地調査や備品購入に充てていく予定である。

  • Research Products

    (3 results)

All 2022

All Journal Article (1 results) Presentation (2 results) (of which Int'l Joint Research: 1 results)

  • [Journal Article] 東日本大震災におけるトラフィック分析とレジリエントな防災災害情報システム2022

    • Author(s)
      内田法彦
    • Journal Title

      電波技術協会誌FORN

      Volume: 345 Pages: 18-21

  • [Presentation] Proposal of Early Landslide Warning System considering Scalability and Reliability with Emergent IoT Data Priority2022

    • Author(s)
      Noriki Uchida, Shigeyuki Endo,Tomoyuki Ishida, Hiroaki Yuze, Yoshitaka Shibata.
    • Organizer
      The 6th International Symposium on Mobile Internet Security (MobiSec2022)
    • Int'l Joint Research
  • [Presentation] IoT通信におけるエラー率を考慮した拡張MQTT法の評価2022

    • Author(s)
      遠藤繁之, 内田法彦, 柴田義孝.
    • Organizer
      第21回情報科学技術フォーラム(FIT2022)

URL: 

Published: 2023-12-25  

Information User Guide FAQ News Terms of Use Attribution of KAKENHI

Powered by NII kakenhi