2022 Fiscal Year Research-status Report
A large prospective registry study to explore new indications for therapeutic hypothermia for neonatal encephalopathy
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22K07906
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| Research Institution | 独立行政法人国立病院機構岡山医療センター(臨床研究部) |
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Principal Investigator |
竹内 章人 独立行政法人国立病院機構岡山医療センター(臨床研究部), 成育医療推進室, 新生児科医師 (40731386)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
津田 兼之介 名古屋市立大学, 医薬学総合研究院(医学), 助教 (20727507)
岩田 欧介 名古屋市立大学, 医薬学総合研究院(医学), 准教授 (30465710)
柴崎 淳 地方独立行政法人神奈川県立病院機構神奈川県立こども医療センター(臨床研究所), 臨床研究所, 医長 (30540471)
小林 徹 国立研究開発法人国立成育医療研究センター, 臨床研究センター, 部門長 (50431713)
向井 丈雄 東京大学, 医学部附属病院, 助教 (60871324)
諫山 哲哉 国立研究開発法人国立成育医療研究センター, 周産期・母性診療センター, 医長 (80818146)
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| Project Period (FY) |
2022-04-01 – 2025-03-31
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| Keywords | 低酸素性虚血性脳症 / フォローアップ / 自閉スペクトラム症 / 脳性麻痺 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
2022年度は研究計画会議を重ね、9歳までの長期発達フォローアップ計画を検討し、登録時、1歳、2歳、3歳、4歳、6歳、9歳時の具体的なcase report formを決定した。これには全般的発達の評価、神経発達症特性の評価、脳性麻痺に関する評価、医療的ケアに関する評価などが含まれる。本研究では長期間にわたり主に研究参加者（患者の保護者）がkey ageに発達状況を登録していくため、情報の登録の仕方、リマインドの方法、オンラインで発達評価を行う方法を慎重に選定する必要があり、その決定に時間を費やした。Electronic data captureシステムとしてはRedcapを使用し、適切な時期にメール機能を自動送信する機能を用いて参加者へのリマインドを送ることにした。全般的発達については出版社との契約のもとでASQ-3を利用して調査することにし、自閉スペクトラム特性については2歳でM-CHATを、4歳では出版社との契約のもとでSRS-2対人応答尺度（幼児版）を利用して調査することにした。脳性麻痺に関する評価としてはGMFCSだけでなく、MACS、EDACSも含めた。6歳以降は今回の研究期間以降のことにはなるが、6歳は対面評価として認知機能の評価としてWISCを、神経発達症の評価としてSRS-2対人応答尺度（児童版）とConners-3を利用する予定とし、9歳時にはオンラインで就学状況を調査する計画とした。また、研究参加施設間の脳症重症度評価の標準化のために脳症重症度（modified Sarnat score）評価講習会を2023年度に行う計画を立て、講習会に必要な教材の準備を行った。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
本研究では長期間にわたり主に研究参加者（患者の保護者）がkey ageに発達状況を登録していくためオンラインで発達評価を行う方法を慎重に選定する必要があり、複数の選択肢の中から研究デザインに最も合うものを選択する段階でその決定にかなり時間を費やした。
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| Strategy for Future Research Activity |
今年度前半にEDCシステム（Redcap）の構築を完了し、今年度後半から症例登録を開始する予定である。また、それに先立って、脳症重症度判定講習会を開催し、参加施設間の標準化を図る。
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| Causes of Carryover |
初年度にelectronic data capture (EDC)システムの契約と構築のための費用と、それに用いる発達検査の使用料を見込んでいたが、EDCシステムの構築が遅れているため初年度はその費用がほとんど掛からなかった。これらの費用は2年目以降に必要になるため、次年度使用額をそれに用いるよていであり、さらに本年度の請求額は追加の発達検査の費用、講習会の準備と開催の費用、レジストリ研究のキックオフミーティングの開催費用などに充てる予定である。
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