2022 Fiscal Year Research-status Report
Prognosis of very preterm infants in East and South-East Asia: AsianNeo Project
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22K07929
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| Research Institution | National Center for Child Health and Development |
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Principal Investigator |
諫山 哲哉 国立研究開発法人国立成育医療研究センター, 周産期・母性診療センター, 診療部長 (80818146)
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| Project Period (FY) |
2022-04-01 – 2025-03-31
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| Keywords | 早産児 / 新生児死亡 / 低中所得国・途上国 / アジア / コホート研究 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究は、研究代表者（諫山）が2020年に設立した東・東南アジアの新生児医療の共同研究グループ AsianNeoを基盤として、参加国の極早産児の予後や、予後関連因子を調査することが目的である。AsianNeoは、2023年1月に新たにスリランカが参加し、計9か国となった（他は、日本、韓国、台湾、シンガポール、タイ、マレーシア、インドネシア、フィリピン）。2022年度は、AsianNeoの中で、既存の極早産児患者登録データベースを有する4カ国（日本、台湾、タイ、マレーシア）の2015-2020年出生児のデータベースを統合し、後方視的なAsianNeo極早産児データベースを作成した。このうち、在胎29週未満の早産児計23114人のデータを解析した。日本12752人、台湾2982人、タイ403人、マレーシア6977人が含まれた。在胎週毎の、死亡率、主要合併症率（重症脳室内出血、壊死性腸炎、慢性肺疾患、未熟児網膜症）の国毎の比較を行い、大きな国家間の違いがあることが明らかとなり、特に在胎週数が小さい児で違いが大きいことが分かった。今後、この解析結果を論文化して、国際医学雑誌にて公表予定である。更に、シンガポールも後方視的極早産児データを提供することができることになり、今後、計5か国のデータベースとなる予定である。
AsianNeoでは、本研究課題の推進のために、毎月一回、各国代表者が参加するWeb会議を行っている。更に、2023年2月14日にタイのバンコクにおいて、第一回AsianNeo会議（対面）を行い、各国代表者（各国2-4人）が参加して、本研究課題の現状と今後の計画などを話し合うことができた。尚、AsianNeoプロジェクトのプロトコール論文が完成し、2023年5月に国際医学雑誌に提出予定である。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
4か国の極早産児データベースデータを統合することができ、AsianNeoデータベースを作成することができた。更に、今後、シンガポールも追加して5日国のデータベースにできることとなった。
毎月1回のWeb会議に、AsianNeo9か国の代表者が参加し、研究の進捗や今後の発展について話合いができている。また、第一回の対面でのAsianNeo代表者会議をバンコクで開催することができた。
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| Strategy for Future Research Activity |
4カ国（日本、台湾、タイ、マレーシア）の極早産児データベース23114人のアウトカムデータを解析している。今後、解析結果を論文化して、国際医学雑誌にて公表予定である。また、様々なアウトカムのリスク因子の解析も行う予定である。更に、シンガポールの追加データも加えて、今後、計5か国のデータベースとする予定である。
以前AsianNeoで行った、NICUの人的物的資源や極早産児の診療方法の施設レベルの質問紙調査の結果と、今回作成した極早産児患者データベースとを統合し、NICUの資源や診療方法とアウトカムとの関連も検討していく予定である。
今年度は、10月に東京で、2月にバンコクで、AsianNeoの対面会議を行う予定である。
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| Causes of Carryover |
令和4年度は、各国からのデータの収集の調整に時間がかかり、データの統合・解析などに費やした時間がそれほどなく、人件費や謝金などが予定より少なかった。更に、コロナウイルス対策のために国内外での会議の数が予定より少なく、その分の費用も少なかった。
今回の次年度使用額は、次年度（令和5年度）のデータの解析・統合のための補助員のための人件費や謝金や、日本国内での会議と海外での会議などの旅費などに追加して使用する予定である。
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