2023 Fiscal Year Research-status Report
Creating early diagnosis and severity assessment methods for fetal inflammatory response syndrome combined with neonatal blood inflammation markers and perinatal maternal clinical information
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22K07936
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| Research Institution | Kumamoto University |
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Principal Investigator |
岩井 正憲 熊本大学, 病院, 講師 (80467993)
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2022-04-01 – 2027-03-31
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| Keywords | 絨毛膜羊膜炎 / 臍帯炎 / 新生児血液炎症マーカー / C反応性蛋白 / プロカルシトニン / 胎児炎症反応症候群 / 新生児早期細菌感染症 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
令和4年度には超早産児における組織学的絨毛膜羊膜炎及び臍帯炎の予測スコアについて、後方視的研究の結果をまとめ、Acta Paediatrica 2023; 112: 726-733で公開した。
出生時臍帯血中サイトカイン・ケモカインの評価、及びFIRSスコアの作成と新背指示合併症の評価については、対象を在胎32週未満から在胎37週未満の早産児及び正期産児に拡大し、検体及び臨床データを蓄積中である。
対象を早産児、正期産児に拡大したことから、FIRSのみならず、新生児早期細菌感染症（敗血症を含む）の早期評価や、主に早産児に行われる予防時抗菌薬投与の早期終了による使用削減について、今回の研究ーデータを一般臨床で用いられる血液炎症マーカーであるC反応性蛋白（CRP)及びプロカルシトニンを一緒に解析することで、より効果的な指標が作れないか検討を開始している。この一部であるプロカルシトニンと新生児呼吸障害の関連について、2023年4月の日本小児科学会学術集会で口演発表を行い、更に2023年12月に米国ワシントンで開催されたHot Topics in Neonatologyでポスター発表を行った。
また、派生研究として開始した早産児及び正期産児の新生児早期細菌感染症（敗血症を含む）に対する抗菌薬予防投与量の削減を目指した、血液炎症マーカーの役割解析を開始し、2023年11月の日本新生児成育医学会学術集会で発表した。これを基にさらに症例数を加え、より早期に抗菌薬を終了できるデータは得られたため、その内容を2024年10月の欧州小児科学会で発表すべく演題登録を行った。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
4: Progress in research has been delayed.
Reason
第1段階であった「早産児血液炎症マーカーと母体情報の組み合わせによる胎児炎症反応症候群評価法」は2022年度にまとめ、2023年度にActa Paediatrica 2023; 112: 726-733で公開された。
臍帯血中サイトカイン・ケモカインの評価、及びFIRS予測スコアの作成と新生児合併症の評価については、継続して検体と臨床情報の蓄積中である。症例数が令和4年度に予定煤の1/4に留まったため、対象を37週未満の全早産児及び正期産児に拡大したが、超早産児についてはいまだ予定数の1/3程度にとどまっている。そのため中間検証としてのサイトカイン・ケモカインについては有意な結果がまだ得られていない。
一方派生研究とした早産児、正期産児の新生児早期細菌感染症（敗血症を含む）の早期評価や、主に早産児に行われる予防時抗菌薬投与の早期終了による使用削減については、検体数が予定の1/2程であり、C反応性蛋白及びプロカルシトニンについては、既に解析を始めており、本年度10月に開催されるヨーロッパ小児科学会で報告する予定である。
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| Strategy for Future Research Activity |
2024年度の引き続き研究参加者、検体、臨床情報の蓄積をすすめていく。超早産児については検体数の急速な増加は見込めないため、粘り強く検体採取と保存を進めていく。派生研究については検体数と臨床情報が集積しつつあり、中間解析発表を10月に行うとともに、さらに検体と臨床情報の集積を進めていく。
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| Causes of Carryover |
ケモカインとサイトカインの測定については、予定された数の検体が十分集まっていないため、検体測定キット及び消耗品の購入を差し控えたため物品費が０となった。
測定機会がなかったため、測定を依頼する技師への謝金も発生していない。
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