2022 Fiscal Year Research-status Report
神経線維腫腫瘍中のマスト細胞関連蛋白阻害による新規治療法の開発
Project/Area Number |
22K08382
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Research Institution | Yamaguchi University |
Principal Investigator |
山本 美佐 山口大学, 大学院医学系研究科, 准教授 (70379957)
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Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
竹内 啓晃 国際医療福祉大学, 成田保健医療学部, 教授 (90346560)
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Project Period (FY) |
2022-04-01 – 2025-03-31
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Keywords | 神経線維腫 / 腫瘍増殖メカニズム / マスト細胞 / RASシグナル伝達経路 / スフェロイド |
Outline of Annual Research Achievements |
レックリングハウゼン病神経線維腫症(以下NF1)は遺伝性疾患かつ厚労省指定難病であり、本邦での発症は3500人に1人と患者数は多い。NF1腫瘍には皮膚、叢状等のタイプが存在するが、特に皮膚神経線維腫では、思春期以降、全身の皮下に神経線維腫が多発し、患者に著しいQOL低下を強いるが、外科的切除以外の効果的な治療法は現在でも確立されていない。病理組織学的にNF1皮膚神経線維腫では腫瘍内にマスト細胞が多数存在する特徴を有しており、腫瘍増殖の一因とされているが詳細は不明である。そこで本研究では本腫瘍中のマスト細胞の機能を解析することで、腫瘍増殖に関与するマスト細胞の機能を抑制する新たな治療方法の確立を目指している。 2022年度はin vitroにおけるNF1(疾患特異的)マスト細胞と健常人マスト細胞について、長期間の各種炎症性サイトカインのmRNA発現量を追跡した結果、NF1マスト細胞において有意に炎症性サイトカインの発現が高い結果を新たに得た。さらにこれらのマスト細胞とNF1腫瘍細胞とを共培養したスフェロイドモデルを作製し、RASシグナル伝達経路阻害剤のうち、MAPK/ERKシグナル伝達経路のERKと、PI3K/AKTシグナル伝達経路のmTORを阻害する因子を添加する実験を実施した。その結果、腫瘍細胞の遊走能抑制、腫瘍組織内の線維化抑制を確認し、さらにスフェロイド径そのものも縮小する結果を得た。 この事は、これらのシグナル伝達経路阻害剤がNF1腫瘍増殖抑制効果を持つことが示唆されたため、すでに2023年2月に日本レックリングハウゼン病学会において報告し、現在一部のデータを国際誌に投稿する準備を実施している。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
2022年度実験計画では、NF1(疾患特異的)マスト細胞から多量に産生される3つの候補蛋白についてこれらを制御するシグナル伝達経路のうち、発現を特に効率的に阻害する薬剤を同定することを目標としていた。研究実績の概要で説明したように、NF1腫瘍細胞とNF1マスト細胞もしくは健常人マスト細胞との共培養スフェロイド形成実験において、免疫染色、ウェスタンブロッティング、RT-qPCR法を実施した結果、RASシグナル伝達経路のうち、MAPK/ERKシグナル伝達経路のERKと、PI3K/AKTシグナル伝達経路のmTORを阻害する実験において腫瘍増殖抑制や腫瘍径の縮小が認められる結果を得ることに成功した。2023年度はこれらの阻害剤が阻害するシグナル伝達経路のポイントを、より詳細に解析をする計画を立てている。
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Strategy for Future Research Activity |
2023年度以降の実験計画も当初の予定通り進行できる見込みである。具体的には、RASシグナル伝達経路のうち、MAPK/ERKシグナル伝達経路のERKと、PI3K/AKTシグナル伝達経路のmTORを阻害するポイントに焦点を当て、これらのシグナル伝達経路の上流および下流のシグナル伝達経路への影響を詳細に観察する。実験手技は2022年度と同様に、形成組織の免疫染色、ウェスタンブロッティング、RT-qPCR法に加えて、レポーターアッセイや免疫沈降法も取り入れる予定である。さらに、2024年度実験計画ではNF1腫瘍増殖や患部の強い掻痒感や疼痛の原因になる炎症性サイトカインや化学伝達物質産生の抑制をも観察する予定であったので、実験が順調に進むようであれば、これらの実験も実施し、データ解析と総括後、国内外への論文投稿を実施する。
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