2023 Fiscal Year Research-status Report
神経線維腫腫瘍中のマスト細胞関連蛋白阻害による新規治療法の開発
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22K08382
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| Research Institution | Yamaguchi University |
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Principal Investigator |
山本 美佐 山口大学, 大学院医学系研究科, 准教授 (70379957)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
竹内 啓晃 国際医療福祉大学, 成田保健医療学部, 教授 (90346560)
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| Project Period (FY) |
2022-04-01 – 2025-03-31
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| Keywords | 神経線維腫 / 腫瘍増殖メカニズム / マスト細胞 / RASシグナル伝達経路 / スフェロイド |
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| Outline of Annual Research Achievements |
レックリングハウゼン病神経線維腫症(以下NF1)は遺伝性疾患かつ厚労省指定難病であり、本邦での発症は3500人に1人と患者数は多い。NF1腫瘍には皮膚、叢状等のタイプが存在するが、特に皮膚神経線維腫では、思春期以降、全身の皮下に神経線維腫が多発し、患者に著しいQOL低下を強いるが、外科的切除以外の効果的な治療法は現在でも確立されていない。病理組織学的にNF1皮膚神経線維腫では腫瘍内にマスト細胞が多数存在する特徴を有しており、腫瘍増殖の一因とされているが詳細は不明である。そこで本研究では本腫瘍中のマスト細胞の機能を解析することで、腫瘍増殖に関与するマスト細胞の機能を抑制する新たな治療方法の確立を目指している。
2022年度の研究により、in vitroにおけるNF1（疾患特異的）マスト細胞と健常人マスト細胞では各種炎症性サイトカインのmRNA発現量がNF1マスト細胞において有意に高い結果を得た。さらにこれらのマスト細胞とNF1腫瘍細胞とを共培養したスフェロイドモデルにおいてRASシグナル伝達経路阻害剤のうち、MAPK/ERKシグナル伝達経路のERKと、PI3K/AKTシグナル伝達経路のmTORを阻害する因子を添加した結果、腫瘍細胞の遊走能抑制、腫瘍組織内の線維化抑制を確認し、さらにスフェロイド径そのものも縮小する結果を得た。これらを踏まえて2023年度では腫瘍増殖を抑制するRASシグナル伝達経路阻害剤に腫瘍内のマスト細胞の機能も抑制する薬剤を併用する腫瘍増殖抑制実験を実施した。阻害剤を併用することで腫瘍抑制への効果が有意に促進する結果を得たため、現在は最も効果的な阻害剤の組合せを検討中である。これらの研究結果の一部はすでに2023年6月の日本皮膚科学会において報告し、さらに国際誌に投稿した。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
2022年度中にNF1（疾患特異的）マスト細胞から多量に産生される３つの候補蛋白についてこれらを制御するシグナル伝達経路のうち、発現を特に効率的に阻害する薬剤を同定することを目標としていた。2023年度ではNF1腫瘍細胞とNF1マスト細胞もしくは健常人マスト細胞との共培養スフェロイドモデル内の炎症性サイトカインを特に抑制する阻害剤としてPAR2アンタゴニストやTGF-β1中和抗体をMAPK/ERKシグナル伝達経路の 特にERK阻害剤とPI3K/AKTシグナル伝達経路のmTOR阻害剤との組合せで炎症性サイトカインの発現を効率的に抑制し腫瘍増殖を制御出来る可能性が示唆された。
2024年度は腫瘍増殖に関するシグナル伝達経路と炎症性サイトカインの影響についてより詳細に解析し、国際誌において報告する予定である。
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| Strategy for Future Research Activity |
現在、共同研究先の機関において神経線維腫患者5-10名程度に外科切除時の余剰腫瘍の提供をお願いしており、すでに4名の患者に協力をいただいている。神経線維腫は遺伝性疾患であるが、遺伝子の変異箇所にホットスポットが無いことや本疾患は症状が多彩なため、本研究の阻害剤効果を検討する際には多くの患者由来培養細胞で上述の阻害剤の効果について検討する必要があると考えている。2023年度までにある程度特定された腫瘍増殖阻害剤について2024年度では多くの患者検体に奏効するかについての実験データをまとめ国際誌に報告したいと考えている。
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| Causes of Carryover |
当初の計画より少ない物品購入額で賄えたため、差額は次年度の研究費と併せて使用する。
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