2023 Fiscal Year Research-status Report
Influence of HTLV-1 for autoantibody production system and Th subset
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22K08552
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| Research Institution | Nihon University |
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Principal Investigator |
中村 英樹 日本大学, 医学部, 教授 (10437832)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
永田 欽也 日本大学, 医学部, 研究員 (30531404)
清水 俊匡 長崎大学, 病院(医学系), 助教 (40770467)
長澤 洋介 日本大学, 医学部, 助教 (70818583)
塚本 昌子 日本大学, 医学部, 助教 (80570910) [Withdrawn]
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| Project Period (FY) |
2022-04-01 – 2025-03-31
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| Keywords | シェーグレン症候群 / HTLV-1 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
シェーグレン症候群患者末梢血による免疫グロブリンIgGおよび抗Ro/SS-A抗体産生へのHTLV-1感染細胞の影響を観察するため、CD40リガンド発現EL-4フィーダー細胞を用いた自家Ｔ細胞を用いないin vitro抗体産生系を確立した。IL2、IL-10およびCpG添加条件で、シェーグレン症候群および健常人B細胞との共培養で最も効率の良いIgGおよび抗Ro/SS-A抗体産生または抗サイトメガロIgG産生を確認した。これらのB細胞と放射線照射を行ったHTLV-1陰性およびHTLV-1陽性T細胞株との共培養を行った。HTLV-1非感染T細胞株JurkatおよびMOLT-4との共培養では、IgG産生は殆ど抑制しなかったが、HTLV-1陽性細胞株MT-2とHCT-5を使用した場合には、IgG産生が有意に抑制された。さらに健常人の抗サイトメガロIgGとシェーグレン症候群の抗Ro/SS-A IgG産生もHTLV-1感染細胞株で明らかに抑制された。HTLV-1感染細胞株はCD69発現には影響を与えなかったが、HTLV-1陰性細胞株と比してCD27発現を有意に抑制した。HTLV-1感染細胞株はICAM-1やFoxp3を高発現し制御性T細胞表面マーカーを発現したが、これらの中和実験ではIgGや自己抗体産生抑制の解除には至らなかった。また、Taxやgp46などのHTLV-1関連蛋白は、感染T細胞株には明らかな発現があったが、共培養B細胞には発現がみられなかった。
一方、抗HTLV-1抗体陽性および陰性シェーグレン症候群患者唾液腺浸潤単核球におけるヘルパーT細胞サブセットおよびそのマスターレギュレーター分子の免疫染色解析のための間接免疫組織染色を計画しており、このため一次抗体および蛍光標識二次抗体の選定を進めている。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
in vitro抗体産生系の構築とHTLV-1感染細胞株による免疫グロブリンおよび抗Ro/SS-A抗体抗体産生抑制確認までは順調に進んだ。一方、HTLV-1感染細胞株がTreg表面マーカーを有するため、その表面分子やICAM-1の中和実験を行ったがIgG産生抑制解除が確認されず、HTLV-1感染細胞株による抗体産生抑制機序の確認に時間を要している。これに伴い、免疫組織染色によるHTLV-1感染シェーグレン症候群のヘルパーT細胞サブセットの免疫組織染色も遅れている。
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| Strategy for Future Research Activity |
HTLV-1感染細胞株の他のTreg表面マーカーの中和実験を進めるとともに、HTLV-1感染細胞株が有する他のIgG・自己抗体産生抑制機序の確認を進める。また、HTLV-1粒子は、バイオフィルム蛋白によってT細胞や唾液腺上皮細胞に移行するため、バイオフィルムをブロックする実験も進める予定である。
免疫組織染色については、使用する一次抗体、二次抗体が確定次第、陽性コントロールとなるヒト免疫組織での染色確認を行い、最終的にシェーグレン症候群患者の唾液腺組織の未染標本を作成にヘルパーT細胞サブセットの偏移の有無を確認する。
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| Causes of Carryover |
一次抗体や研究試薬、培養液購入に際して端数が発生したが、最終年度もin vitro抗体産生系を用いた実験と、免疫組織染色実験は続くため、最終年度資金とともに使用する。
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