2022 Fiscal Year Research-status Report
逆流性腎症を有する患者における腎障害発症メカニズムの解明と腎機能予測モデルの開発
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22K09463
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| Research Institution | Fukuoka University |
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Principal Investigator |
松岡 弘文 福岡大学, 医学部, 非常勤講師 (50269007)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
羽賀 宣博 福岡大学, 医学部, 教授 (50586617)
中村 信之 福岡大学, 医学部, 講師 (00389355)
宮崎 健 福岡大学, 医学部, 助教 (10848659)
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| Project Period (FY) |
2022-04-01 – 2027-03-31
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| Keywords | 逆流性腎症 / 長期腎機能予後 / 慢性腎臓病 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究は、逆流性腎症の最重要課題である末期腎不全への進行要因と境界領域を明らかにすることを目的としている。特に、本研究は逆流性腎症の腎実質病変だけでなく、残存腎の変化を中心に検討しているところに独自性があるが、このような観点で解析した報告は極めて少ない。従って、本年度は課題１の「逆流性腎症の術後長期予後」研究を実施して、逆流性腎症の超長期予後因子を確定することに注力した。
具体的には、九州泌尿器科共同研究「逆流性腎症の長期予後」の解析手法を使い、対象を術後20年間以上経過した超長期経過群とし、これに我々独自の逆流性腎症症例に実施した腎生検データを中心要因に加えてわれわれ独自の「臨床病理学的にみた逆流性腎症の術後長期予後」を実施し、詳細な予後因子の特定を行うこととした。
本研究を実施するにあたり、まず該当年度最初に「逆流性腎症の長期予後研究」を当学倫理委員会へ申請し、研究開始の認定を得た。その後、該当患者への研究参加の呼びかけを文書で行い、研究参加希望のある患者に対して検査実施の手配を行った。該当年度６月以降、実際に福大病院で検査を実施し、逆流性腎症症例の超長期経過後のデータを収集している。
10月には一旦、中間報告を行なうこととし、9月までに収集できたデータをまとめて解析した。これにより一定の知見が得られたので、2月の日本逆流性腎症フォーラムへの演題応募を行い、所定の研究会で成果を発表した。
今年度末には、続く課題２の「逆流性腎症の残存腎におけるに糸球体毛細管上皮細胞構造の破綻の予測」について、研究の概要および考えられる手法などについて部内で研究発表会を実施し、実際の研究の方向性について検討した。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
「逆流性腎症の長期予後研究」実施のために、本学の倫理委員会への研究申請は行っていたが、研究許可の認定に時間を要したことにより、「逆流性腎症の長期予後研究」の開始時期が後ろ倒しとなった。そのため、当該年度に予備研究を実施予定であった「逆流性腎症の残存腎におけるに糸球体毛細管上皮細胞構造の破綻の予測」について着手できなかったことからやや遅れていると判断した。
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| Strategy for Future Research Activity |
「逆流性腎症の術後長期予後」研究は一定の成果が出ているが、超長期予後研究であるがために、対象患者への連絡が十分に行き渡らないという事態に直面しており、研究参加人数が伸び悩んでいる。連絡方法を郵便だけに限定せず、他の方法を検討する。
「逆流性腎症の残存腎におけるに糸球体毛細管上皮細胞構造の破綻の予測」については該当患者からの研究参加同意取得を行うと共に、研究発表会で示された方法を適用してデータを収集する。
なお、本研究の第三のテーマである「逆流性腎症の残存腎全体のネフロン・糸球体の数的・質的変化の計測」については、研究計画で示した研究方法を人に適用することに極めて困難が予想されることから、研究実施方法について再考する。
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| Causes of Carryover |
「研究進捗状況」に記載の通り、「逆流性腎症の長期予後研究」の開始時期が後ろ倒しとなったため、研究当初の使用額が小額にとどまった。
現在、「逆流性腎症の術後長期予後」研究は一定の成果が出ているが、超長期予後研究であるがために、対象患者への連絡が十分に行き渡らないという事態に直面しており、研究参加人数が伸び悩んでいる。連絡方法を郵便だけに限定せず、他の方法を検討することにしており、この通信費に次年度使用額を当てる予定である。
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Research Products
(1 results)
