2023 Fiscal Year Research-status Report

多局所瞳孔視野計の開発

Research Project

Project/Area Number	22K09838
Research Institution	Saitama Medical University
Principal Investigator	篠田啓埼玉医科大学, 医学部, 教授 (60245561)
Co-Investigator(Kenkyū-buntansha)	庄司拓平埼玉医科大学, 医学部, 客員教授 (70637058)
Project Period (FY)	2022-04-01 – 2026-03-31
Keywords	アイモ / アイモvifa / 瞳孔径 / 瞳孔径計測装置 / 多局所刺激 / 瞳孔視野計 / ヘキサゴン / チェックボード
Outline of Annual Research Achievements	本研究で開発中の多局所瞳孔視野計装置には、指標提示装置と瞳孔径の変化を記録する装置が必要である。指標提示装置として、両眼分離指標提示を行うために、左右眼に独立した透過型液晶と白色LEDバックライトから成る液晶ディスプレイを用いる。そして瞳孔径の変化を記録する装置として内蔵された左右眼の瞳孔を個別にモニターするための近赤外線カメラを用いる。そして、適切な指標提示プログラム、瞳孔径計測プログラム、そしてこれらを連動（同期）させるプログラムが必要である。初年度の計画は、以下の5つであった。 1-1.瞳孔径の計測装置作成と装備（赤外線カメラにて瞳孔径を自動計測し経時的にプロットし、得られた波形成分を解析するプログラムを作成する。）1-2.提示視標の作成（中心30度範囲の視野内に複数個所の刺激範囲（仮にエレメントと呼称する）を配置したいくつかの多局所刺激パターンを作成する。）1-3.視標提示プログラム作成と装備（アイモの液晶ディスプレイは中心30度の視野に対応した視標提示が可能である。これに一致させて視標は局所を刺激できるチェックボード又はヘキサゴン型の刺激指標とし、局所視野の数と大きさについていくつかのパターンを作成する。）1-4.視標提示と記録を同期させるための信号処理装置作成（刺激が提示されたと同時に瞳孔径計測とプロッティングが開始できるための信号授受ができる端子を内蔵した記録装置を作成する。）1-5.記録装置作成と装備、記録データの解析プログラム作成（プロットされたグラフは瞳孔反応を波形としてあらわしているので、この変化量や時間を計測解析し視野に対応したマップを表示する。この瞳孔視野マップは同部位の視野感度と対応させることを目標とする。）これらのうち初年度はI-1, I-2, I-3, I-4を並行して行ってきた。2年目にはI-4のプロトタイプが完成した。
Current Status of Research Progress	Current Status of Research Progress 3: Progress in research has been slightly delayed. Reason 多局所瞳孔視野計装置の基本となる器機としてアイモから最新のアイモvifaを用いることとした。これに伴い刺激プログラム、瞳孔径計測プログラム、そしてこれらを同期させるプログラムに変更を行った。瞳孔反応計測にあたって、指標提示の間隔が瞳孔反応時間とのオーバーラップを最小にする工夫が必要である。間隔が長いと測定時間が長くなる。また指標提示部位すなわち多局所の数が多いと測定時間が長くなる。その上でより多くの個所からの反応を得るために適切なパラメータを模索しておりこれに多くの時間が必要である。瞳孔径計測においては日本人は比較的瞼裂の狭い方も多く、上眼瞼によって同行の上部が隠れてしまい瞳孔径の測定が困難になることが多い。これに対する対策を行った。ノイズ処理対策のため様々な工夫を試している。
Strategy for Future Research Activity	1-4.視標提示と記録を同期させるための信号処理装置作成（刺激が提示されたと同時に瞳孔径計測とプロッティングが開始できるための信号授受ができる端子を内蔵した記録装置を作成する。）この装置を試用してノイズおよび再現性の評価を行う。並行した以下の工程を進める。 1-5.記録装置作成と装備、記録データの解析プログラム作成（プロットされたグラフは瞳孔反応を波形としてあらわしているので、この変化量や時間を計測解析し視野に対応したマップを表示する。この瞳孔視野マップは同部位の視野感度と対応させることを目標とする。）
Causes of Carryover	多局所指標呈示プログラム、瞳孔径計測プログラム、同期設定、瞳孔径解析プログラム制作費用について、これらがある程度完成した段階での支払いを予定している。これらのプログラム作成に時間を要していて、2024年度の完成を目指して進めている。したがってこれに対する使用額は2024年度に必要となる。