2023 Fiscal Year Research-status Report
口腔・認知機能Web評価システムの地域展開による健口・健康長寿実現戦略
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22K10078
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| Research Institution | The University of Tokushima |
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Principal Investigator |
瀬山 真莉子 徳島大学, 大学院医歯薬学研究部(歯学域), 特任研究員 (30875787)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
尾崎 和美 徳島大学, 大学院医歯薬学研究部(歯学域), 教授 (90214121)
松山 美和 徳島大学, 大学院医歯薬学研究部(歯学域), 教授 (30253462)
渡辺 朱理 徳島大学, 大学院医歯薬学研究部(歯学域), 講師 (80585026)
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| Project Period (FY) |
2022-04-01 – 2026-03-31
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| Keywords | 口腔機能 / 認知機能 / 情報通信技術 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
口腔機能と認知症発症の関連性に加え，アルツハイマー型認知症への歯周病菌の関与など口腔衛生と認知症発症の関連性も明らかにされている近年，歯科口腔保健目線での認知症の発症予防や進行抑制に関する取り組みが急務である。今年度において，本研究で計画した教育プログラム，すなわち両機能の同時注視の必要性や重要性に対する気づきを促すための通いの場や高齢者施設への集団的アプローチを開始することができた。加えて，通いの場に参加する健常高齢者や高齢者施設の要介護高齢者，またこれらに関係する職員の協力を得て，口腔・認知機能Web評価システム（以下，本システム）よる認知機能評価ならびに専用機器を用いた口腔機能評価を行い各機能の態様を比較解析するとともに，オーラルフレイルの兆候や生活習慣と諸機能との関連性を解析した。その結果，口腔衛生，口腔機能および認知機能の評価において，健常者と要介護者間で差を認める指標があった。また，80歳以上の要介護者において，オーラルフレイル兆候や生活習慣と諸機能が関連していた。80歳未満の健常者について45歳を境に年齢階層間で諸機能を比較したところ，口腔機能に差を認めなかったのに対し，認知機能で差を認める指標があった。以上の結果から，要介護高齢者の口腔機能と認知機能はともに健常高齢者に比べ低下しており，オーラルフレイル兆候は口腔機能と，生活習慣は認知機能と関連する可能性が示された。さらに，健常者の年齢階層間比較から認知機能低下が口腔機能低下より先行している可能性が示された。この見解は，認知機能低下に対する地域住民の注視を促し，早期からの対策を啓発することに寄与すると考えられる。一方で，通いの場や高齢者施設での本システムの継続利用による機能低下抑止効果の検証を想定しつつ，今年度の訪問調査結果に基づいたフィードバックなど適切な情報提供に向けた諸活動の必要性が浮き彫りとなった。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
前年度で予定していた通いの場や高齢者施設での教育プログラム，なかでも訪問調査を前提とした講話の実施が新型コロナウイルス感染拡大に伴う行動制限によって大幅に遅れ，今年度にようやくこれを開始することができた。加えて，協力を得られた通いの場についても参加者が感染拡大前より減少し，高齢者施設ではいまだ感染対策として部外者の訪問を一定程度制限している。これらの影響を受け，訪問調査できたものの今年度は各所について1度のみとなったため解析対象数（被験者数）は十分でないことから，やや遅れていると評価した。しかしながら，通いの場においては教育プログラムの実施によって参加者の意識高揚が認められたことから，本システムの継続利用に向けた検討を支援職員とともに具体的に進めているところである。
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| Strategy for Future Research Activity |
新型コロナウイルス感染拡大に伴う行動制限によって高齢者の心身機能が低下したといわれており，今年度の調査結果が平時（感染拡大前）の高齢者の態様を反映しているとは言い難い。こういった経緯から，本研究を通した通いの場や高齢者施設での教育プログラムは，単に口腔保健思想の普及啓発に留まらず，行動制限によって低下した心身機能の回復といった意味合いも念頭に入れつつ実施していかなければいけないと考えている。次年度では現在検討している本システムの通いの場での継続利用を実現し，その利用促進と対象者の行動変容に向けた取り組み，たとえば訪問調査の効果的なフィードバック方法を模索していく予定である。
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| Causes of Carryover |
（理由）教育プログラムを開始できたものの，訪問調査と併せてその実施回数が想定より少なかったため，結果として旅費や謝金（大学院生の研究補助）の使用が遅れ，次年度使用額が生じた。また，これらの状況が影響し，システム導入の行程についても当初の予定より遅れた。
（使用計画）通いの場や高齢者施設への訪問調査を可能な限り当初計画どおりの頻度で実施することを計画し，調査旅費および研究補助者を翌年度分として請求した研究費と合わせて使用する予定である。加えて，初年度計画で整備できなかった本研究に最適な認知機能評価（かなひろいテストの課題遂行）に最適なディスプレイサイズのシステム端末（タッチパネルディスプレイ式パーソナルコンピュータ）を，次年度の通いの場での継続利用のために購入することを視野に入れる。
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