2022 Fiscal Year Research-status Report
Development of ICT materials with interprofessional work to educate medical students who have difficulty learning in remote areas
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22K10356
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| Research Institution | Hokkaido University |
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Principal Investigator |
村上 学 北海道大学, 医学研究院, 講師 (30617436)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
高橋 誠 北海道大学, 医学研究院, 教授 (10361718)
川畑 秀伸 帯広畜産大学, その他部局等, 教授 (20325864)
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| Project Period (FY) |
2022-04-01 – 2025-03-31
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| Keywords | 多職種連携 / 地域医療 / 全人的医療 / ICT |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究は、現場での地域医療実習が困難になった医学生に、多職種連携の考え方、全人的医療の重要性を修得させるためのICT教材を開発し、プライマリ・ケア教育向上に資することを目的とした内容であり、2022年度はへき地の介護老人保健施設で複数の専門職に対して教材の題材収集に関するインタビュー調査を行うことを計画していた。
大都市から40km以上離れたへき地の介護老人保健施設で利用者が在宅復帰を目指す際に必要となる重点学習項目について、代表者が医師、看護師、介護福祉士、介護支援専門員、理学療法士、管理栄養士の各専門職、計10名に半構造化インタビューを行った。発言内容は、全て録音、活字化し、質問項目に対する回答の主題を抽出する形でまとめた。
結果として、各職種間の情報共有の不足で問題となりやすい課題（当初の計画で予想されていた専門職種間の価値観対立が起こりやすいピットフォール、医学的問題だけでは解決できず全人的医療の理解が必須となる課題）が明確化された。予想される結果として挙げていなかった医療職種間のヒエラルキーがきっかけで起こる盲点となりやすい、多職種連携に関する重要課題についても明確化された。
2022年度の研究成果については、多職種の専門家が集まる本邦の学会で多くの医療・介護関係者に還元できるように発表準備を進めているところである。またその成果は、2023年度に実施予定の、教材を利用する立場の医学生に対するインタビューの下準備として活用されることとなる。さらに、2024年度の教材開発に向けた基礎資料の収集についても、2022年度の各専門職からの提案をもとに、同時並行で、準備を開始しているところである。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
2022年度は、現地を訪問して対面形式でのインタビュー調査を行うことについて、新型コロナウイルス感染症まん延の影響による延期や中止が懸念されたが、実際に起こった影響としては延期1回のみであった。このため、基本的には、当初の計画通り実施の上、必要な情報を収集できた。また、2023年度のインタビューの下準備、2024年度の教材開発に向けた基礎資料の収集も先行して準備ができていることから、「おおむね順調に進展している」と判断した。
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| Strategy for Future Research Activity |
2023年度は、教材を利用する立場の医学生に対するインタビューを実施することとなっており、基本的には予定通り、研究計画に変更なく、データ収集・分析を進める予定である。また、2024年度の教材開発に向けた基礎資料の収集も引き続き行っていく予定である。
研究成果については、学会発表だけでなく論文としても公表できるように、2023年度のインタビュー調査の準備と同時並行で、引用に必要となる参考文献を可能な限り多く収集しておくように努める。
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| Causes of Carryover |
3年間全体で採択課題に対する予算配分額が当初計画よりも減額されていることを考慮し、初年度について、当該年度の所要額よりも実支出額が少なくなるように、インタビューの実施人数を減らし、翌年度分として請求する分と合わせて、余裕をもった執行ができるように工夫して進めているため、次年度使用額を生じている。なお、次年度以降の研究計画が変更（縮小）されることはないため、最終年度までに予定通りの予算執行が見込まれている。
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