2022 Fiscal Year Research-status Report
婦人科がん治療後のQOL推移と 復職に影響を与える社会的要因の分析
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22K10595
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| Research Institution | University of Occupational and Environmental Health, Japan |
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Principal Investigator |
植田 多恵子 産業医科大学, 医学部, 講師 (60465721)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
金城 泰幸 産業医科大学, 医学部, 助教 (20772312)
立石 清一郎 産業医科大学, 産業生態科学研究所, 教授 (80570861)
栗田 智子 産業医科大学, 医学部, 講師 (30519864)
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| Project Period (FY) |
2022-04-01 – 2026-03-31
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| Keywords | QOL / 復職 / 婦人科がん |
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| Outline of Annual Research Achievements |
がん全般のQOLについては、EORTC QLQやFACT-Gneralの妥当性が証明されているが、疾患特異的なQOL評価基準はない。研究開始にあたり、QOL評価を行う指標を定義する必要があった。妥当性検証が済んでいないが、これまでのがん研究で使用されていたFACT-Cervix, FACT-EndometriumやFACT-Ovarianを参考に、主要な婦人科がん（子宮頸癌、体癌、卵巣がん）について、治療後のQOL評価を行う指標を検討した。婦人科がん治療専門医と、両立支援を行う産業医・社会医学専門医との協議を複数回重ね、本研究で使用する疾患特異的QOL評価を作成した。
婦人科がん患者の両立支援（疾患特異的な治療後QOLと復職）について、両立支援科と就労支援センターの協力要請し、定期的にカンファレンスを開始した。作成したQOL評価案の練り直しおよび、具体的な調査方法を決定した。
2022年10月からパイロット検証として、婦人科がんの診断がつき、入院治療を計画された患者さんに対してQOLおよび就労状況に関するアンケート調査を開始した。就労支援センターにおいて患者さんの職場での業務内容を聴き取り、治療に合った就業配慮の検討を同時に開始した。問題点をカンファレンスで提議・解決し、2023年４月から本格的に調査を開始した。対象患者に対する、アンケート調査のパンフレットや調査用紙のテンプレートを作成し、印刷を依頼する予定。
具体的な研究体制を確立し、パイロット研究から本格始動を開始出来た。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
研究案については、科研費受諾以前から各部署と具体的な話し合いを開始していた。すでに研究体制が整っている環境での開始のため、順調に研究は進行している、と考えている。
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| Strategy for Future Research Activity |
患者のリクルートを確実を行うため、婦人科臨床医への協力依頼を常時行う必要がある。また、QOL評価アンケートパンフレットを外注で作成し、研究補助員を雇用しデータ管理を行う。
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| Causes of Carryover |
研究計画案を作成していたため、備品の購入や研究補助員の雇用を初年度は行っていなかった。また、コロナ下で学会への参加が少なく、Webで数回の情報収集に留まっていたため、予算が大幅に次年度へ繰り越しした。
R5年度研究費に、R4年度繰り越し金から データ収集・解析用パソコンやウイルスソフトの購入に30万円、資料や備品購入に５万円、情報収集のための学会参加に30万円、研究補助員の雇用に30万円を追加する予定。
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