2022 Fiscal Year Research-status Report
KDBデータベースシステム活用による経年的血糖値変化の類型化と関連要因の検討
Project/Area Number |
22K10631
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Research Institution | Saitama Prefectural University |
Principal Investigator |
服部 真理子 埼玉県立大学, 保健医療福祉学部, 准教授 (50336492)
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Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
小谷野 康子 東京慈恵会医科大学, 医学部, 教授 (50307120)
石崎 順子 埼玉県立大学, 保健医療福祉学部, 准教授 (60381430)
柴田 亜希 (柴田亜希) 埼玉県立大学, 保健医療技術学部, 准教授 (80635764)
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Project Period (FY) |
2022-04-01 – 2025-03-31
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Keywords | KDBデータシステム / 特定健康診査 / 血糖値 / 質的研究 / 量的研究 |
Outline of Annual Research Achievements |
本研究では、KDBデータシステムの特定健康診査の血糖値の経年的な変化から対象者を群化(改善、維持、悪化など)し、その特徴を明らかにする。更に群別に血糖値の変化に関連する要因をKDBデータシステムの量的解析と保健師等の専門職(キーインフォーマント)の調査の質的解析の2側面から明らかにする。その結果を踏まえて今後の個別、集団、地域への働きかけを検討する。 研究の概要については、協力自治体の地域特性を既存データから明らかにするとともに、KDBデータシステムの情報をもとに血糖値の地域の特徴を明らかする。協力自治体から得られた特定健康診査結果の経年的な血糖値の変化(改善・維持・悪化など)を踏まえて群別化を行い、その特徴を明らかにする。 上記で明らかになった血糖値の変化の群別の特徴(類似した行動、思考の傾向等)と関連する要因について、国保関連部門の担当者のフォーカス・グループ・インタビュー調査から明らかにする。 加えて、質的検討で導き出された血糖値の変化の群別の関連する要因を踏まえて、KDBデータシステムの情報を使用した量的解析を行い群別に関連する要因を量的に明らかにする。数量的データ及び質的データを統合、血糖値の群別の特徴と関連要因を明確化し、今後の個別・集団・地域への働きかけについて検討する。量的分析及び質的分析の統合では研究分担者の助言を得て行う。 結果については、学術集会の発表及び学術誌への投稿を行う。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
4: Progress in research has been delayed.
Reason
初年度は、協力自治体の地域の特性を既存の情報から明らかにするとともに、KDBデータシステムの情報をもとに血糖値の地域の特徴を明らかすること、協力自治体から得られた特定健康診査結果の経年的な血糖値の変化(改善・維持・悪化など)を踏まえて群別化を行いその特徴を明らかにすることの3点を行うことを目的としていた。しかし、協力自治体の選定、協力依頼等の調整に時間を要し、進捗が遅れている状況である。現在、協力自治体が決まったため、今後、自治体に協力を得て研究を進めていく予定である。
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Strategy for Future Research Activity |
初年度に協力自治体の選定、研究協力依頼の調整に時間を要してしまったが、現在、協力自治体が決定した。初年度に遅れた研究内容を進めるとともに、2年目以降に行う予定であったKDBデータシステム血糖値の変化の群別の特徴(類似した行動、思考の傾向等)と関連する要因について、国保関連部門の担当者のフォーカス・グループ・インタビュー調査から明らかにする。 また、質的検討で導き出された血糖値の変化の群別の関連する要因を踏まえて、KDBデータシステムの情報を使用した量的解析を行い群別に関連する要因を量的に明らかにするとともに、数量的データ及び質的データを統合、血糖値の群別の特徴と関連要因を明確化し、今後の個別・集団・地域への働きかけについて検討する予定である。 結果については、研究分担者と研究結果の発表について検討し、次年度の学術集会の発表準備及び学術誌への投稿準備を行う。
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Causes of Carryover |
初年度は、協力自治体の選定、協力依頼等の調整に時間を要し、進捗が遅れている状況である。また、協力要請、調整等は遠隔やEメールを使用したため、打合せ等のための費用も生じなかった。よって、支出がほとんど生じなかった。現在、協力自治体が決定し、今後は、初年度実施予定であった研究計画及び今後の実施予定であった研究計画の内容を進めていく予定であり、それに伴い支出を行う。
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