2022 Fiscal Year Research-status Report
デジタルコンテンツを活用したアルコール依存症者の行動変容支援プログラムの開発
Project/Area Number |
22K10824
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Research Institution | Toho University |
Principal Investigator |
伊藤 桂子 東邦大学, 看護学部, 教授 (40600028)
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Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
松本 敦子 東邦大学, 看護学部, 非常勤研究生 (00796849)
真栄里 仁 独立行政法人国立病院機構(久里浜医療センター臨床研究部), その他部局等, 部長 (90560558)
後藤 喜広 東邦大学, 看護学部, 講師 (40758207)
緑川 綾 東邦大学, 看護学部, 助教 (30791074)
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Project Period (FY) |
2022-04-01 – 2025-03-31
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Keywords | アルコール依存症 / 行動変容支援プログラム / デジタルコンテンツ |
Outline of Annual Research Achievements |
本研究の目的は、SAT(Structured Association Technique)法に基づくデジタルコンテンツを活用したアルコール依存症者のための行動変容支援プログラムの開発とその効果を検証することである。本研究で開発するプログラムではSAT法を活用し、ある程度の教示によってアルコール依存症者が自身の情動反応やストレス段階に目を向け、毎日短時間のセルフケアを行うことにより飲酒につながる行動の変容を支援し、再飲酒のリスクが低減されることを検証する。 本研究ではSAT法に基づくデジタルコンテンツを活用したアルコール依存症者のための行動変容支援プログラムの開発とその効果を検証するために3段階のプロセスで計画している。1段階では、SAT法に基づくデジタルコンテンツを活用したアルコール依存症者のための行動変容支援プログラムを作成する。2段階では、開発した行動変容支援プログラムを用いた予備調査を実施して、その結果から行動変容支援プログラムを改修し、完成版を作成する。3段階では、行動変容支援プログラム完成版の効果検証のための調査を行う。 2022年はSAT法に基づくデジタルコンテンツを活用したアルコール依存症者のための行動変容支援プログラムの試作し、予備調査を行った。研究デザインは介入研究とし、介入期間は4週間である。効果検証はプログラムを実施する前と実施中、実施後のデータを反復測定分散分析法により解析した。比較するデータは心理尺度を用いたデータと血圧、心拍の生理的データである。予備調査の研究対象は専門治療を終了したアルコール依存症者であり、断酒期間が4年未満の者15名程度とする。現在のところ、研究対象者7名への介入調査を終了している。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
2022年はSAT法に基づくデジタルコンテンツを活用したアルコール依存症者のための行動変容支援プログラムの試作し、予備調査を行った。 予備調査の研究のデザインは介入研究の前後比較試験を採用した。デジタルコンテンツを活用した行動変容支援プログラムを4週間実施し、プログラムを実施する前と実施中、実施後のデータを比較検討して効果検証を行った。予備調査の研究対象は専門治療を終了したアルコール依存症者であり、断酒期間が4年未満の者15名程度とする。 対象者の募集は都内近郊のアルコール依存症者の自助グループやクリニックで募集案内を配布し、募っている。現在のところ、研究対象者7名への介入調査を終了している。
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Strategy for Future Research Activity |
2023年度は試作したSAT法に基づくデジタルコンテンツを活用したアルコール依存症者のための行動変容支援プログラムの予備調査を継続して実施する。予備調査の研究対象数15名程度を確保するために、神奈川県のアルコール依存症者の自助グループやクリニックでの募集を行う予定である。 上記の予備調査の結果から行動変容支援プログラムを改修し、完成版を作成する。次年度以降は、研究の3段階として行動変容支援プログラム完成版の効果検証のための調査を行う。
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Causes of Carryover |
現在、研究の2段階である開発した行動変容支援プログラムを用いた予備調査を実施して、その結果から行動変容支援プログラムを改修し、完成版を作成する予定で取り組んでいる。2022年度から始めた予備調査は、研究対象者のリクルートから4週間の介入調査終了のタイミングに関連して想定より多少期間が延長しており、進行度が50%である。このため、次年度使用額が生じている。 2023年度は予備調査を終了し、その結果から行動変容支援プログラムを改修することに研究費を使用する予定である。また、学会等で研究成果の発表をする予定であり、そのための諸経費にも支出する。
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