2022 Fiscal Year Research-status Report
死にまつわるコミュニケーションを強化する対話型エージェントシステムの構築と評価
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22K10828
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| Research Institution | Baika Women's University |
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Principal Investigator |
香川 由美子 梅花女子大学, 看護保健学部, 教授 (80324317)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
福田 正道 梅花女子大学, 看護保健学部, 講師 (00781139)
松下 由美子 甲南女子大学, 看護リハビリテーション学部, 教授 (50331806)
糸島 陽子 滋賀県立大学, 人間看護学部, 教授 (70390086)
西口 敏司 大阪工業大学, 情報科学部, 教授 (80362565)
吉田 智美 大阪信愛学院大学, 看護学部看護学科, 教授 (20382244)
坪井 茉莉 梅花女子大学, 看護保健学部, 助教 (60967123)
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| Project Period (FY) |
2022-04-01 – 2025-03-31
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| Keywords | 死 / コミュニケーション / 対話型エージェント / 仮想空間 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
2022年度実績：研究組織として会議を2回招集し、役割分担と研究スケジュールを確認した。1年目は文献検討と海外視察をすることで、次年度の調査方法を精査検討することしていた。文献検討については、現在進行途中であり、6～7月の完了を目指して進めている。現在36の海外文献を検討している最中である。現時点では、「死にまつわるコミュニケーション」の概念で定まったものはないようである。しかし、いくつかコミュニケーションの在り方に示唆的な論文があるため、その点をまとめていきたい。
海外視察による研究方法の精査について、死にまつわるコミュニケーションを中心に、具体的にどのような内容にするかの示唆を得た。海外視察では急性期病院と老人ケア施設での、死にまつわる対話やその在り方、医療者への教育方法の意見交換を行った。その結果、医療者は死を自然なこととして受けて止めている考え方が主流であり、死が近づいた中で、患者から死への不安や恐怖、スピリテュアルな言動がみられた時には、「思いを吐露させる関り」「悲嘆を慰めるように、抱擁（ハグ）などで、だまって抱きしめる」などの対応を多くとってることが分かった。そのため死にまつわるコミュニケーションの在り方の教育を考えるときには、言語的なコミュニケーションに偏らないこと、非言語的コミュニケーションに十分着眼するすることの示唆を得た。また専門家とアドバンスケアプランニング（ACP）についての意見を交換を行った。海外の既存のPOLST（Physician Orders for Life Sustaining Treatment ）という事前指示のシステムと専門家の介入について、知見を得た。
そのため今後の研究計画の方向性は確定しつつあり、文献検討結果と合わせて、研究計画をより精緻に作り上げる予定である。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
本来であれば、2023年4月には、研究計画を精緻にして、調査を開始する予定であった。しかし昨年度のCOVID19による教育に係るエフォートが増大したため、研究の遅れを余儀なくされた。特に看護学実習が感染拡大により、臨地実習から学内実習への変更、濃厚接触者等の学習サポートがあり、通常の業務よりも教育の追加や新たな方法を模索して実施することが多かったためである。
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| Strategy for Future Research Activity |
2022年度までに計画した内容を、2023年度末までに到達出来るように修正すること。しかしその分2023年度の調査予定が伸びるため、2023年度予定を2024年度5～6月をめどに完了させるように修正する。
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| Causes of Carryover |
当初の予算執行計画では初年次に高処理機能を有するコンピューターの購入を検討していた。しかし研究の進度が遅れていること、また今後の研究の進め方から、購入時期を2024年度に修した。そのため予算執行額が残った状況となった。また学会出張で予定していた予算の執行も、コロナ禍であったため、旅費としての執行の機会がなかった。本年度はコロナによる影響が緩和されているため、学会出張等の旅費を計画的に執行すること、また研究を推進するための会議の開催等を予定し、予算執行を計画的に行う。
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