2022 Fiscal Year Research-status Report

Quantitative analysis with improved reproducibility of manual micro-vibration care

Research Project

Project/Area Number	22K10917
Research Institution	Himeji Dokkyo University
Principal Investigator	山下哲平姫路獨協大学, 看護学部, 講師 (50780871)
Co-Investigator(Kenkyū-buntansha)	佐々木新介岡山県立大学, 保健福祉学部, 准教授 (30611313) 東真理天理医療大学, 医療学部, 准教授 (30771612)
Project Period (FY)	2022-04-01 – 2025-03-31
Keywords	看護技術 / 振動 / リハビリテーション看護 / 慢性期看護
Outline of Annual Research Achievements	本研究は、手の平で直接身体に触れて振動を与える看護技術について、試験の再現性確保の観点から、振動の定量化を目的とした振動刺激装置の作成し、それらを用いて技術の定量的測定（振動の回数、手掌の温度、押す力などの測定）から、ケアが生体に与える効果のメカニズムについて、検査機器（脳の動きや発汗、心拍数の変動、呼吸）を用いて科学的な検証していく。研究を進めるプロセスとして、①「用手微振動法」によるケアの再現性を確保する。振動の性質（周波数、振動のつよさ、振動の方向など）をコントロールできる振動発生機器を製作し、その機器を利用して技術の再現を行う。再現にあたってはすでに計測している技術による振動のデータを活用し、調整を行う。② 「用手微振動法」の性質と生体への効果との関係性を分析する。振動発生機器を利用して「用手微振動法」を再現し、すでに計測している技術による振動のデータの範囲内でコントロールし、生体への効果との関係性について分析する。当該年度の計画では、研究機器を取り扱う企業の協力を得て、振動発生機器の試作から調整を行う。研究のプロトコルを研究者間で協議し作成した後、所属機関の倫理審査委員会へ申請し承認を得る。予備試験を実施し、振動発生機器の周波数や出力を微調整するとともに振動計測機器（加速度計）を用いて振動の性質を測定する。測定したデータとすでに計測している「用手微振動法」による振動のデータと照合して再現性を高められるように調整を行う。なお振動の解析手法としてFFT：Fast Fourier Transform（高速フーリエ変換）解析、モード解析を想定している。現時点ではこの計画に沿って、振動発生機器の試作は完了している。また振動の性質についてさらなる解析を進めており、特に振動のピーク周波数においては、実際の技術と一致しており、再現性の確保の調整を進めている。
Current Status of Research Progress	Current Status of Research Progress 2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned. Reason 研究機器を取り扱う企業の協力を得て、振動発生機器の試作について事前に進めていたため、順調に進展している。機器と実際の技術の振動の性質をどの程度のレベルで一致させて再現性を確保するのかについてはやや難航している。また医療現場においては新型コロナウィルス感染症の影響は現時点でも色濃く、研究フィールドの確保にやや難渋している状況である。
Strategy for Future Research Activity	次年度の計画では、研究協力施設への依頼、研究分担者と特に研究プロトコルについて確認を行い、本試験を実施する予定としている。本試験では再現性を確保したケアを提供し、「用手微振動法」による生体への効果をみる。成人を対象とし、振動の性質（周波数、振動のつよさ、振動の方向）の条件を経時的変化させることでの生体への即時効果を比較検証する。生体情報は自律神経を主として、脳波、脳血流、皮膚電位（発汗などをみる）、心電図、容積脈波、呼吸、温度、加速度（伝わる振動をみる）を8チャンネル同時計測し、得られたデータを解析用のソフトを使用して分析する予定である。ただし、プレテストを実施している段階で心電図による心拍解析は、姿勢や振動の影響をダイレクトにうけ、測定が難しく、一部評価項目を変更する方向で検討を進めている。
Causes of Carryover	プレテスト実施に伴い、生体情報の評価項目を変更するにあたり各種センサー類やデータ解析ソフトウェア等の購入を次年度以降も引き続き検討して進める予定としているため。