2022 Fiscal Year Research-status Report
父親が必要とする支援時期と支援内容-パートナーの妊娠期から産後1年まで-
Project/Area Number |
22K10923
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Research Institution | University of the Ryukyus |
Principal Investigator |
玉城 陽子 琉球大学, 医学部, 助教 (70347144)
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Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
遠藤 由美子 琉球大学, 医学部, 教授 (90282201)
嵩元 リカ 琉球大学, 医学部, 助教 (40589785)
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Project Period (FY) |
2022-04-01 – 2027-03-31
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Keywords | 父親の精神健康状態 / 父親への支援 |
Outline of Annual Research Achievements |
本研究の目的は、パートナーの妊娠期から産後1年における父親の精神健康状態の変化と、父親がどの時期にどのような援助を必要としているかを明らかにすることである。 2022年度は、「妊娠期におけるコミュニケーションツールとしてのポータブル超音波機器使用効果検証のための縦断的調査研究」における、父親のエジンバラ産後うつ評価尺度を使用した調査結果(パートナーが妊娠20週・26週・32週・産後1ヵ月時)を参考に調査時期の選定と母子手帳交付部署への調査協力依頼を実施し、質問紙を作成後、1市町村にてパイロットスタディを実施する予定であった。しかし、コロナ禍であったことから、現在も調査が続いており、パイロットスタディの準備を平行して実施している状況である。 中間解析の結果では、妊娠20週前後と26週前後では、メンタルの評価において変化はなかったが、「対児感情尺度」における【接近得点】が上昇し、「妊娠期の妻への夫の関わり満足感尺度」の下位尺度である【夫婦のコミュニケーション】も上昇していした。夫婦のメンタルは互いに影響し合うことから、コミュニケーションが増えていることがメンタルに良い影響をもたらしたと考える。 今後、32週、産後1ヵ月の分析結果を踏まえて、本研究の調査時期を確定する予定である。また、初産婦のパートナーのみの結果であることから、パイロットスタディの結果を踏まえて、経産婦のパートナーの調査時期も再考する予定である。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
2022年度は、「妊娠期におけるコミュニケーションツールとしてのポータブル超音波機器使用効果検証のための縦断的調査研究」における、父親のエジンバラ産後うつ評価尺度を使用した調査結果(パートナーが妊娠20週・26週・32週・産後1ヵ月時)を参考に調査時期の選定と母子手帳交付部署への調査協力依頼を実施し、1市町村にてパイロットスタディを実施する予定であった。 しかし、コロナ禍であったことから調査協力者が少なく、前述した研究の調査期間を1年延長することとなった(2023年度まで)。 そのため、本研究に関しては、パイロットスタディの準備を平行して実施する必要が生じ、前述した研究の中間解析を参考に文献レビューを重ね、調査紙の作成を実施しているところである。
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Strategy for Future Research Activity |
2022年度には、パイロットスタディを開始し、1産科標榜施設における妊娠初期の妊婦健診に訪れた妊婦のパートナーを対象に調査を実施し、2023年度には、パイロットスタディの分析後、調査内容の修正、回収率を加味した目標症例数を算定し、昨年度の北部保健所管内、中部保健所管内、那覇市保健所管内、南部保健所管内別出生数を参考に、各保健所管内の産科標榜施設において調査を実施する予定であった。 しかし、パイロットスタディの目的は、妊娠初期から産後1年の期間中のどの時期に調査をするか策定し、対象人数の算定をするために実施することである。研究期間を鑑み、パイロットスタディは幅広い週数の横断調査を実施して、その分析結果から本調査を縦断的に実施する予定である。幅広い週数の妊婦のパートナーを対象者にすることで、本調査のための参考資料策定には十分であると判断する。横断調査のメリットは、調査が短期間で終了することであり、その分、分析に時間を割くことができることと、調査の遅れを取り戻し、予定どおり本調査へ移行することが可能であると考える。
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Causes of Carryover |
2022年度は、「妊娠期におけるコミュニケーションツールとしてのポータブル超音波機器使用効果検証のための縦断的調査研究」における、父親の調査結果を参考に調査時期の選定とパイロットスタディを実施する予定であった。しかし、コロナ禍であったことから調査協力者が少なく、前述した研究の調査期間を1年延長することとなったため、本研究に関しては、パイロットスタディの準備を平行して実施する必要が生じ、前述した研究の中間解析を参考に調査紙の作成を実施しているところである。 研究期間を鑑み、パイロットスタディは幅広い週数の横断調査を実施して、その分析結果から本調査を縦断的に実施する予定である。パイロットスタディをマクロミル社のインターネット調査へ切り替え、今年度残額はこの調査に使用する。
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