2022 Fiscal Year Research-status Report
幼児の「健康をつくる力」育成にむけたアクションを支援するWEBシステムの開発
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22K10988
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| Research Institution | Tottori College of Nursing |
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Principal Investigator |
世良 喜子 鳥取看護大学, 看護学部, 教授 (50461736)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
安ヶ平 伸枝 三育学院大学, 看護学部, 研究員 (20155683)
高瀬 佳苗 福島県立医科大学, 看護学部, 教授 (20455009)
鶴見 仁美 東京女子医科大学, 看護学部, 助教 (40825585)
後藤 佳子 三育学院大学, 看護学部, 教授 (60341864)
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| Project Period (FY) |
2022-04-01 – 2026-03-31
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| Keywords | ヘルスリテラシー / 健康生成 / 幼児 / からだのしくみ / 健康教育 / 多職種連携 / 看護師 / 保育士 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
健康寿命を阻害する要因の多くは、ライフスタイルに起因した疾患である。そのため健康的な生活行動を形成する幼児期から、健康の主体者として健康行動をとれる資質や能力すなわち「健康をつくる力」を育成することが課題である。
申請者は、先行研究でからだのしくみを基軸にした健康教育が、5～6歳の子どもの「健康をつくる力」を育てることを明らかにした。さらに「健康をつくる力」の向上にむけた生活の中での継続的な包括的なアプローチによるからだを基軸とした幼児（5～6歳）の「健康をつくる力」の育成モデルの作成を試みた。
申請者の先行研究では、保育士はからだのしくみを学ぶ健康教育を、参加した子どもの変化から子どもの主体的な健康行動の実践につながると認識していた。しかし保育士自身でからだについて教えることはハードルが高いと捉えていた。そこで幼児の「健康をつくる力」の育成を推進していくためには、アクションを支援し、アクションから創出された知見を集積し、活用できるようなシステムの開発が求められると考えた。本研究の目的は幼児の「健康をつくる力」の育成・推進システムの構築にむけて、幼児（5～6歳）のからだを基軸とした「健康をつくる力」の育成モデルに基づいたアクション（実践）を支援するためのWEBシステムを開発することである。
2022年度は、からだを基軸として「健康をつくる力」の育成モデルの試案にもとづいたアクションに必要な支援内容を明らかにするための準備として、研究代表者が異動した所属機関の関連施設やその地域のフィールドとして可能性のある施設等について情報を集めた。そしてこれまでの研究で得られた成果や本研究の意義や目的について理解を図った。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
4: Progress in research has been delayed.
Reason
2022年度は、からだを基軸として「健康をつくる力」の育成モデルの試案にもとづいたアクションに必要な支援内容を明らかにするための準備として、次のことを行った。研究代表者が異動した所属機関の関連施設やその地域のフィールドとして可能性のある施設等についての情報を集めた。そしてこれまでの研究で得られた成果や本研究の意義や目的について理解を図った。
またWEBシステム作成にむけてWEB開発の専門家からのシステム開発にむけたコンテンツ作成や運用のアドバイスをもとに、支援システムを検討し、コンテンツの試作を予定していた。しかし今年度の後期に研究代表者の負傷というアクシデントにより、試作まで至らなかった。
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| Strategy for Future Research Activity |
2023年度は、研究協力が得られた研究協力者（保育士・幼稚園教諭・看護師）にインタビューを行い、幼児（5～6歳）のからだを基軸とした「健康をつくる力」の育成モデルにもとづいたアクションに必要な支援内容を明らかにする。
また「健康をつくる力」育成のための支援WEBサイトの開発にむけて、支援システムのコンテンツについて検討し、コンテンツの試作を進めていく。
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| Causes of Carryover |
研究代表者の負傷というアクシデントがあり、2022年度に予定していた幼児（5～6歳児）の「健康をつくる力」育成のための支援WEBサイトの開発にむけた支援システムのコンテンツの試作にいたらなかった。そのため2022年度に支出予定であったコンテンツの検討および試作のための費用を2023年度に支出する計画である。
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