2022 Fiscal Year Research-status Report
乳児期の子どもを持つ母親の特性および育児レジリエンスの特徴と促進要因に関する研究
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22K11020
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| Research Institution | Gifu Shotoku Gakuen University |
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Principal Investigator |
小平 由美子 岐阜聖徳学園大学, 看護学部, 講師 (30554886)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
尾関 唯未 岐阜聖徳学園大学, 看護学部, 講師 (10781297)
小西 かおる 大阪大学, 大学院医学系研究科, 教授 (60332376)
阪上 由美 大阪信愛学院大学, 看護学部看護学科, 准教授 (60711512)
藤本 優子 大分県立看護科学大学, 看護学部, 助教 (10636616)
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| Project Period (FY) |
2022-04-01 – 2025-03-31
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| Keywords | レジリエンス / 母親 / 育児支援 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
２０２２年度は、乳児期の子どもの母親のレジリエンスおよびその関連する要因を明らかにし、レジリエンスを測定する尺度の項目を検討することを目的とした。文献の検討をすすめた結果、先行研究においては、発達神経学的発達の基準となる月齢を基準とした育児困難がピークであるのは、乳児期の子どもの母親であることが明らかとなった。乳児期の子どもの母親のレジリエンスおよびレジリエンスを促進する要因を把握することにより，看護職は，乳幼児期の子どもの母親の育児におけるレジリエンスの強化および向上・促進させるための専門的支援を実践することが可能であると考えた。
そこで本研究においては，乳児期の子どもをもつ母親の育児におけるレジリエンスを測定する尺度を検討するとともに、レジリエンスを促進する要因についても明らかにすることを目的とする。乳児期の母親の育児のレジリエンスについて把握し，促進する要因を明らかにすることは重要であると考える。レジリエンスを測定する尺度については、先行研究より、育児レジリエンスおよび周辺および類似概念（エンパワーメント、ストレングスなど）の検討を実施し、概念を明確にする。さまざまな尺度の測定可能な項目についても検討し、既存の尺度の概念の特徴および相違について明らかにする。乳児期の子どもの母親のレジリエンスの構成要素および構造、関連要因について明らかにし、レジリエンスを測定する尺度を検討する。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
4: Progress in research has been delayed.
Reason
２０２２年度は、新カリキュラム移行に伴う業務に多大な時間を費やし、研究課題に対するエフォートの時間を確保することが困難であった。さらに、新型コロナウイルス感染症拡大防止のため、乳児期の子どもの母親のレジリエンスと関連する要因を明らかにするためのパイロットスタディおよび研究協力施設への入室制限による研究依頼のリクルートの実施が困難であった。
以上のような状況より、研究課題に関するデータ収集スケジュールを遅延させざるを得ない状況にあり、２０２２年に完了する予定であった調査のほとんどが２０２３度に実施することとなっている現状がある。
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| Strategy for Future Research Activity |
２０２３年度は、乳児期の子どもの母親のレジリエンスと関連する要因を明らかにし、レジリエンス尺度の項目を検討することを明らかにするためにプレテストおよび研究協力施設への研究依頼のリクルートを実施し、レジリエンスおよび関連要因を検討した後、研究分担者および研究協力者を交えた専門家会議にて質問項目の精選を実施する方向で検討していく。
また、乳児期の子どもの母親のレジリエンスと関連する要因を明らかにするためレジリエンスを測定する尺度については、先行研究より、育児レジリエンスおよび周辺および類似概念（エンパワーメント、ストレングスなど）の検討を実施し、概念を明確にする。さまざまな尺度の測定可能な項目についても検討し、既存の尺度の概念の特徴および相違について明らかにする。レジリエンス測定する尺度を用いて予備調査を実施し、その結果をもとに尺度の質問項目を選定し、信頼性および妥当性の検証を行う。
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| Causes of Carryover |
２０２２年度は、新型コロナウイルス感染症により、研究対象施設へのリクルートや専門職へのヒアリング等の実施が困難であった。２０２３年度は、研究対象施設へのリクルートやヒアリングのための旅費、データ収集およびデータ分析に必要な統計ソフト等を購入し、計画的に使用する予定である。
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