乳児期の子どもを持つ母親の特性および育児レジリエンスの特徴と促進要因に関する研究

2023 Fiscal Year Research-status Report

• Project/Area Number: 22K11020
• Research Institution: Gifu Shotoku Gakuen University
• Principal Investigator: 小平 由美子 岐阜聖徳学園大学, 看護学部, 講師 (30554886)
• Co-Investigator(Kenkyū-buntansha): 尾関 唯未 岐阜聖徳学園大学, 看護学部, 講師 (10781297) ; 小西 かおる 大阪大学, 大学院医学系研究科, 教授 (60332376) ; 阪上 由美 大阪信愛学院大学, 看護学部看護学科, 准教授 (60711512) ; 藤本 優子 大分県立看護科学大学, 看護学部, 講師 (10636616) ; 河村 江里子 一宮研伸大学, 看護学部, 講師 (60980315)
• Project Period (FY): 2022-04-01 – 2025-03-31
• Keywords: レジリエンス / 母親 / 育児支援 / 乳児期

Outline of Annual Research Achievements

本研究は、乳児期の子どもをもつ母親の特徴とレジリエンスを促進する要因を把握することにより、看護職は、母親の特性に応じた個別性のあるレジリエンスの強化および促進をするために看護職としての専門的視点から的確な支援を実践していくことが可能であることから、乳児期の子どもを持つ母親の特性および育児レジリエンスの特徴と促進要因について検討することを目的としている。
2023年度は、2022年度に検討した乳児期の子どもの母親のレジリエンスおよびその関連する要因およびレジリエンスを測定する尺度について国内文献検討した結果、先行研究より、レジリエンスには周辺および類似概念（エンパワーメント、ストレングスなど）等、さまざまな概念が存在することが明らかとなったことから、再度、本研究における「レジリエンス」の概念について、検討する必要があることが課題であった。
上記の目的を達成するために、当初は2023年度中に測定項目およびレジリエンスの測定尺度を用いてデータ収集を実施する予定であったが、新型コロナウイルス感染症の拡大の影響により、データ収集を実施することが困難な状況となった。
本研究の目的を達成できるよう、上述のとおり、国内文献に留まらず、海外文献における先行研究をもとにさらなる検討を進め、新たな研究協力施設等の検討等についても調整し、2024年度は、データ収集に向け、倫理審査委員会の承認を得て実施に向け、引き続き準備を行っていく予定である。

Current Status of Research Progress

4: Progress in research has been delayed.

Reason

2023年度は、新カリキュラムおよび旧カリキュラムが混在に伴う業務拡大により、研究課題に対するエフォートの時間を確保することが困難であった。
さらに、新型コロナウイルス感染症が5類に移行後も、対象である乳児期の子どもの母親のレジリエンスと関連する要因を明らかにするためのパイロットスタディおよび研究協力施設への入室制限による研究依頼のリクルートの実施が困難な状況は不変であった。
以上のような状況より、研究課題に関するデータ収集のスケジュールを変更および延長せざるを得ない状況にあり、2023年度中に完了する予定であった調査のほとんどを2024度に実施する予定となっている現状であった。

Strategy for Future Research Activity

2024年度は、乳児期の子どもの母親のレジリエンスと関連する要因およびレジリエンスを測定する尺度項目を決定し、研究協力施設への研究依頼のリクルートを引き続き実施する。またレジリエンスおよび関連要因について、研究分担者および研究協力者を交えた専門家会議においても質問項目を決定し、実施する。
また、乳児期の子どもの母親のレジリエンスと関連する要因を明らかにするためレジリエンスを測定する尺度については、国内文献だけでなく、海外文献まで文献レビューを拡大し、先行研究より、育児レジリエンスおよび周辺および類似概念（エンパワーメント、ストレングスなど）についての概念を分析にする。さまざまな測定項目の可能性についても検討する。本研究におけるレジリエンスを測定する項目について調査を実施する。

Causes of Carryover

新型コロナウイルス感染症の流行に伴い、５類に移行後も研究施設へのリクルートが予定通り進まない状況があったことから、今年度は執行することが困難な状況であった。
研究計画内容の修正および研究協力施設の再検討をすることにより回避できると考える。