行動変容理論とICTを活用した大学生への減災行動支援プログラムの開発と評価

2023 Fiscal Year Research-status Report

• Project/Area Number: 22K11120
• Research Institution: Osaka Metropolitan University
• Principal Investigator: 園田 奈央 大阪公立大学, 大学院看護学研究科, 准教授 (00640153)
• Co-Investigator(Kenkyū-buntansha): 呉代 華容 大阪大学, 大学院医学系研究科, 助教 (30708681) ; 森本 明子 大阪公立大学, 大学院看護学研究科, 教授 (90710377)
• Project Period (FY): 2022-04-01 – 2025-03-31
• Keywords: 地震 / 減災行動 / 大学生 / 備え

Outline of Annual Research Achievements

本研究は、行動変容理論等を活用した大学生への減災行動促進プログラムを開発し、大学生を対象にした無作為化比較試験で減災行動促進への効果を検証し、減災行動促進のエビデンスを創出することを目的とした研究である。
今年度は、大学生を対象にした非盲検無作為化比較試験で、昨年度に開発した減災行動促進プログラムの効果を検証した。便宜的に抽出した関西圏の大学に通学中の大学生を研究対象者とした。サンプルサイズ計算より、必要な分析対象者数は介入群約50名、対照群約50名とした。介入群には、介入前調査を実施後、プログラムを実施し、その後、介入直後調査を実施した。加えて、1か月後に1か月後調査を実施した。対照群には、介入前調査を実施し、1か月後に1か月後調査を実施した。調査項目は、研究対象者の属性として、年齢、性、居住地域、情報源、減災研修・講習の受講経験、地震の経験等を調査した。加えて、プライマリーアウトカムとして、家の備え（安全対策）、安否確認や避難の備え、非常時の持ち出し品として避難用カバンに入れて準備している物、備蓄品として自宅（現在の住まい）に準備している物を調査した。セカンダリーアウトカムとして、減災行動の行動変容ステージを調査した。本研究は大阪公立大学大学院看護学研究科研究倫理審査委員会の承認を得て実施し、介入群54名、対照群56名が研究に参加した。

Current Status of Research Progress

2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.

Reason

当初の予定通り、大学生を対象にした無作為化比較試験を実施した。

Strategy for Future Research Activity

次年度は減災行動促進プログラムの効果の評価や、研究成果の公表等を行う。
解析用のデータセットの作成を行い、Intent-To-Treat分析とPer-Protocol分析の両方で、減災行動促進プログラムの効果を評価する。加えて、学会や学術雑誌で研究成果を広く公表する。

Causes of Carryover

2023年度に研究代表者が腰椎椎間板ヘルニア摘出術を受け、術後療養に数か月を要した。そのため、当初予定していた旅費（学会参加）などが予定額を下回った。次年度は学会で研究成果を広く公表する。加えて、学術雑誌での研究成果の公表に係る費用（論文掲載料）に用いる。