2022 Fiscal Year Research-status Report

親子で取り組む学童期ダウン症児の健康・運動支援プログラムの開発

Research Project

Project/Area Number	22K11173
Research Institution	University of Miyazaki
Principal Investigator	山内通恵宮崎大学, 医学部, 助教 (40805892)
Co-Investigator(Kenkyū-buntansha)	鶴田来美宮崎大学, 医学部, 教授 (30258983) 吉永砂織宮崎大学, 医学部, 准教授 (50560596)
Project Period (FY)	2022-04-01 – 2025-03-31
Keywords	ダウン症 / 運動 / 健康づくり / 運動支援 / 親子
Outline of Annual Research Achievements	学童期以降のダウン症児によっては、高学年になるほど身体活動が少なくなる傾向があり、肥満が健康問題となっている。子どもの生活全般を支援する親の健康認識や日常的な関わりによる、運動への影響は大きいため、親子で取り組む健康づくりが必要であると考えた。今年度は、小・中・高等部に在籍するダウン症児と親を対象に調査を実施した。新体力テスト実施要項の質問紙調査票を参考に質問紙調査票を作成した。保護者には「運動・スポーツの実施状況」「家庭で取組んでいること」について質問紙調査を行った。身体組成はInBody270を用いたBIA法にて体重、体脂肪量、体脂肪率、筋肉量を測定した。体力・身体機能については握力・長座体前屈、子どもロコモの指標を用いて身体機能を測定した。結果、身長・体重は年齢とともに増加を示したが、同年齢の健常児との比較では上回る者はほとんどみられなかった。小学校低学年（3年生まで）と小学校高学年（4年生以降）を境に増加が緩やかになる傾向が見られた。運動習慣と体力・運動機能の関連では、運動習慣がある者の方が体力・身体機能が高い傾向がみられた。学校以外での運動活動では3人がクラブに加入し、入っていない者は親とともに自宅で運動をしていた。運動習慣のない者は6人であった。親の運動習慣では、ある者とない者が半数ずつであった。小学校低学年以降の身体組成の変化に伴い、小学校低学年から高学年へ移行する時点で運動支援介入の必要性が高まることが示唆された。次年度は日常生活習慣および身体組成、体力・身体機能測定結果に基づき、「歩く」ことを中心とした健康づくりのための健康・運動プログラムを作成に向け、検討を進めていく予定である。
Current Status of Research Progress	Current Status of Research Progress 3: Progress in research has been slightly delayed. Reason ダウン症児と保護者を対象に31人の回答書を回収し（回収率56.4％）、不参加の回答書を除く15人を対象に調査ができた。そのうち身体組成の測定結果が得られなかった3名を調査対象外とし、最終的に12人のデータを分析対象とした。調査は完了できたものの、学術論文として投稿する予定であったが、現在執筆を進めている段階であるためやや遅れている。今年度は、「歩く」ことを中心とした健康・運動プログラムを作成する予定であり、プログラム作成に向け準備を進めていきたいと考える。
Strategy for Future Research Activity	参加者の募集については、宮崎県内の特別支援学校へ協力を依頼し小学部1～6年生のダウン症児と親とし、参加目標を、親子ペア20組としている。しかしながら、実際のダウン症児の出生数が少なく参加目標を10組と修正し、募集する予定である。当初、重心動揺計を購入し身体機能を測定する予定であったが、低学年児の身体組成測定ができない者がいたた。そのため、本学が所有している歩行測定器にて、歩行状態：歩幅（2歩分）、歩行速度、歩行時のひざ角度から歩行時の身体機能を測定することができ、購入中止とした。購入を中止した費用については、ダウン症児には偏食となる者が多いことから、日常の食生活状況を把握するために簡便に野菜の接種状況が測定可能なベジメータBSⅡ（株式会社LLCジャパン社製）購入へ変更した。今後は、身体活動状況と食生活状況との関連について検討していく予定である。
Causes of Carryover	予定していた重心動揺計の購入（2,000,000円）を変更し、食生活状況として野菜の接種状況が測定できる光学的皮膚カロテノイド量測定装置一式 Longevity Link Corporation製ベジメータBSⅡを購入（594,000円）したため、差額が発生した。差額については、今年度の運動プログラム作成に向けた調査費用として使用予定である。