2022 Fiscal Year Research-status Report
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22K11228
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| Research Institution | Meio University |
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Principal Investigator |
藤居 貴子 名桜大学, 健康科学部, 助教 (50801841)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
有馬 久富 福岡大学, 医学部, 教授 (20437784)
三浦 克之 滋賀医科大学, 医学部, 教授 (90257452)
原田 亜紀子 滋賀医科大学, 医学部, 准教授 (00451774)
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| Project Period (FY) |
2022-04-01 – 2026-03-31
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| Keywords | 予防 / 動脈硬化 / 身体活動 / 地域住民 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
動脈硬化性疾患は、日本人総死亡の約23％を占める重要な疾患である。超高齢化社会を迎えた日本では一次予防に関する知見の必要性が増している。本研究により発症前の潜在性動脈硬化およびその危険因子を評価・測定し、超高齢化社会の日本に必要とされる動脈硬化性疾患の一次予防に関する知見を得ることが期待できる。
本研究の目的は、地域住民を対象とした前向きコホート研究において、日常生活における身体活動を測定し、胸腹部MDCTで評価された潜在性動脈硬化指標との関連を明らかにする。また、動脈硬化を有するハイリスク者を同定するためのエビデンスを構築し、これをもとに対象に応じた実現可能で効果的な身体活動プログラムを開発することである。
2022年度は以下について実施した。①対象者のリクルート：福岡県在住の40歳以上の一般住民を対象とし、市や町で実施している健診への参加者に研究の説明と同意取得を行った。②検査データの収集：同意を得た後、健診結果の提供を健診実施機関より受けた。③身体活動測定：健診での項目に加えて、本研究のために三軸加速度センサー内臓活動量計を用いて、日常生活における身体活動量および活動パターンを48時間測定した。歩行や生活活動を識別した活動強度(METs)の記録設定は10秒毎、歩数は1時間毎とした。活動量計装着時の行動等の記録は、研究参加者に質問紙への記述を依頼した。④潜在性動脈硬化の測定：胸腹部CT検査を行い、動脈石灰化、心臓周囲脂肪、内臓、皮下脂肪面積レベルを測定した。なお、調査および分析は、本研究代表者・分担研究者らが同地域および滋賀県の一般住民において既に実施中の疫学研究にて標準化されたプロトコールに準拠した。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
2023年3月末時点の参加者数は896名である。その内訳は、2022年度の新規参加者155名（計939名）、うち参加撤回者（認知症進行により参加不可能となった者も含む）は、5名（計43名）であった。また、身体活動量の測定および胸腹部CT撮影は131名（計674名）について実施した。したがって概ね順調に進展していると考えられる。
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| Strategy for Future Research Activity |
引き続き対象者のリクルート、測定を継続して行う。また、データベースの構築を行い、既存のコホートデータ（社会経済的要因、生活習慣、血液・尿検査、CTで定量した腹部内臓脂肪、CTで評価した冠動脈および大動脈の石灰化）と突合することにより、身体活動と腹部内臓脂肪および部位別に見た潜在性動脈硬化との関連を詳細に検討する予定である。
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| Causes of Carryover |
次年度使用額が生じた理由としては、研究代表者の異動により業務変更等調整が生じたことと、研究参加への参加を拒否された方がおられたこと、まだ追加検査を実施していていない対象者がいること等があげられる。
次年度の使用計画として以下の作業を継続および実施する。
①福岡県における住民健診受診者に、研究者から研究内容の説明を行い、研究参加の同意をいただく。②胸腹部CT：Multidetector CT（MDCT）による胸腹部CTの撮影を行う。③画像解析：トレーニングされた研究者が、CT画像の冠動脈および大動脈石灰化をAgatston scoreを用いて評価する。心臓周囲脂肪、内臓脂肪および皮下脂肪面積についても医用画像解析ソフトを用いて評価する。④データベースの整備：検査結果のデータ入力を行う。また、外れ値や欠損値を随時確認することにより、データクリーニングを実施する。
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