2023 Fiscal Year Research-status Report

軽度認知障害(MCI)のスクリーニング手法の開発

Research Project

Project/Area Number	22K11270
Research Institution	Nihon Pharmaceutical University
Principal Investigator	大上哲也日本薬科大学, 薬学部, 教授 (60734324)
Co-Investigator(Kenkyū-buntansha)	山上徹也群馬大学, 大学院保健学研究科, 教授 (60505816) 甲斐英朗東北大学, 医学系研究科, 技術補佐員 (70648261) [Withdrawn]
Project Period (FY)	2022-04-01 – 2026-03-31
Keywords	アルツハイマー病 / 軽度認知障害 / MCI / スクリーニング / 予兆 / 認知機能 / 認知症 / 脳活性化トレーニング
Outline of Annual Research Achievements	認知症の早期発見の重要性が指摘されているが、認知症の兆しを的確に捉えることができていないのが現状であり大きな課題である。簡便なスクリーニング手法がない事がその理由の一つである。そこで、認知症の前段階である軽度認知障害（MCI）を早期に発見する為のスクリーニング手法を開発する事を目的として、昨年度より研究を開始ししている。【対象】下記（A、B）を対象として実施。 A：埼玉県等地域で開催する「いきいき脳健康教室」等の認知機能測定会の参加者。 B：青森県外ヶ浜町の認知症初期集中支援チームが選抜した高齢者。【方法】最新の認知機能測定機（脳活バランサー：CogEvo）を用いて認知機能5項目（見当識、注意力、記憶力、空間認識力、計画力）を測定し、高齢者の認知機能の衰えの特徴について検討している。また、種々の認知機能検査（ニンテスト、語想起、模倣、書写等）を実施し、脳活バランサーと認知機能検査を組み合わせることにより、MCIの予兆をより鋭敏に検出できないか、その可能性についても検討している。【実績】昨年度測定を実施できた参加者のうち、50歳以上で全項目測定が実施できたのは約150名であった。今年度は、その約150名を対象に、約1年後（12か月±1月程度）の測定を実施することにした。その結果、約70名の方に2回目の測定会に参加して頂くことができた。現在、認知機能5項目（見当識、注意力、記憶力、空間認識力、計画力）の測定データ並びにニンテスト、語想起、模倣、書写等の成績を総合的に解析を行っている。引き続き、最適なMCIのスクリーニング手法の確立を目指して研究を実施していく。
Current Status of Research Progress	Current Status of Research Progress 2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned. Reason 研究計画にそって研究が進行しており、概ね順調に進展している。しかしながら、新型コロナウイルス感染症が5類に引き下げられたが、その影響がまだ残っており、「対象者（被験者）の確保」に関しては、大変苦労しているが、研究協力者並びに関係者の多大な協力のお蔭で、上記【研究実績の概要】で述べた成果をあげることができている。引き続き、感染対策には万全を期して実施していくこととする。
Strategy for Future Research Activity	次年度は、4年計画の3年目であり、縦断研究の2年目にあたる。即ち、当該年度が、1回目（初年度T0）の認知機能の測定から1年後の年度（T1）であったが、次年度は、初年度T0から2年目（T2）の認知機能の測定を実施する重要な年度となる。 T0、T1並びにT2の各時点の測定した認知機能5項目（見当識、注意力、記憶力、空間認識力、計画力）に加えてニンテスト、語想起等のデータの推移を解析し、高齢者の認知機能の低下の特徴を明らかにし、MCIの予兆を把握する。また、どの認知機能検査を組み合わせれば、MCIの予兆をより鋭敏に検出することができるのか、引き続き、最適なMCIのスクリーニング手法の確立を目指していく。
Causes of Carryover	【次年度使用額が生じた理由】新型コロナ感染が5類に引き下げられたが、その余波の影響を受け、対面による認知機能の測定会並びに会議の回数や規模を当初計画より縮小することが必要となった。特に、青森県外ヶ浜町は、高齢過疎地（高齢化率52％、人口約5000人）であり、医療体制が脆弱な町であることから、行政の判断で開催が依然見送られた状態が続いていた。このように、コロナ禍の影響を依然強く被った為、当該計画部分である「旅費」並びに「会議費」を繰り越す必要が生じた為、次年度使用額が生じた。【使用計画】次年度は、対面による測定会並びに会議の回数や規模に関しては、当初計画レベルの6割程度までに回復することが見込まれ、繰り越しとなる「旅費」並びに「会議費」に関しては、2024年度内に使用し予算を達成する見込みである。