2023 Fiscal Year Research-status Report

主観的記憶障害を改善・予防する生活行為特性のリスク解明と在宅型二重課題介入モデル

Research Project

Project/Area Number	22K11317
Research Institution	Osaka Metropolitan University
Principal Investigator	横井賀津志大阪公立大学, 大学院リハビリテーション学研究科, 教授 (50506912)
Co-Investigator(Kenkyū-buntansha)	今井信也森ノ宮医療大学, 医療技術学部, 教授 (00783515) 垣本晃宏森ノ宮医療大学, 医療技術学部, 准教授 (50443784) 中村めぐみ森ノ宮医療大学, 総合リハビリテーション学部, 講師 (70804508)
Project Period (FY)	2022-04-01 – 2026-03-31
Keywords	主観的記憶障害 / 作業 / 生活行為 / 在宅 / 地域在住高齢者 / 二重課題
Outline of Annual Research Achievements	和歌山ヘルスプロモーション研究に参加した認知症の診断を受けていないMMSEの得点が25点以上の259名を対象に，個人の重要度が高い生活行為（作業）形態の特性に関する自記式アンケートおよびSubjective memory complaints（SMCs），基本属性について聴取した．SMCsの評価は，米国疾病対策予防センターの調査にも採用されている単一質問「過去12カ月間に，より頻繁に起こる，または悪化する混乱や記憶障害を経験しましたか？」を用い，「はい」をSMCsありとした．参加者259名の内訳は，男性100名，女性159名，平均年齢73.9±5.8歳であった．131名（51.0％）はSMIを認めなかった．作業とSMCsがないことに関して，男性は作業遂行の高さ（オッズ比1.41 [95%信頼区間：0.95-2.08])および作業の頻度の多さ（オッズ比2.15 [95%信頼区間：0.90-5.15])に関連する傾向があった．女性は作業満足度の高さ（オッズ比1.37 [95%信頼区間：1.04-1.81]）が，有意に関連していた．この結果は，年齢，教育歴，Body mass index，喫煙の有無，アルコール摂取の有無，疾患を調整しても変化はなかった．これらの結果から，作業はSMCsの関連要因であると考え，SMCsを有する高齢者に，在宅で実施可能な意味のある作業に認知刺激を組み込んだ二重課題の効果について予備的研究を実施した．対象は，27名の高齢者で，意味のある作業を抽出後に，しりとり，計算，想起課題などの認知知刺激を自己選択し組み込んだ．二重課題は，在宅で週3,4回程度，3ヵ月間実施した．結果指標は，MoCA-JおよびSymbol Digit Modalities Test(SDMT)，生活満足度指数(LSI-Z)，自己効力感尺度とし，介入の前後に評価した．結果，MoCA-J合計得点，MoCA-J下位項目の遅延再生，LSI-Zに有意な変化を認めた．現在，MR装置（日立 AIRIS Vento 0.3T）用いた海馬容積を主要結果指標として，作業に認知刺激を組み込んだ二重課題の介入進行中である．
Current Status of Research Progress	Current Status of Research Progress 3: Progress in research has been slightly delayed. Reason 【2022, 2023年度】住民健診において，個人が重要とする生活行為特性と主観的記憶障害の関連性を明らかにした上で，在宅で実施可能な作業に認知刺激を組み込んだ課題を開発し，予備的研究を終えた．海馬容積測定に関しては，研究参加者の募集に時間を要し，2023年度末時点で15名の参加登録があった．そのため，2024年5月から介入開始となる．
Strategy for Future Research Activity	【2024年度】 SMI有と無で，15名の前後比較研究で海馬容積を測定する．介入前の評価において，横断的に作業の特定と海馬容積についても解析する．海馬容積測定のためのプロトコルは決定済である．MR装置（日立 AIRIS Vento 0.3T）によるボランティア撮影を終え，FreeSurferを用いた脳画像解析処理に必要なMR撮影シーケンス確認と取得画像を実際に解析処理する環境を構築した．【2025年度】 SMI改善・予防のための介入を，ランダム化比較試験により効果検証し，中年期からのSMI 改善のための在宅介入モデルを構築する．
Causes of Carryover	当初2023年度後半に，介入研究開始に伴う人件費が生じる予定であったが，研究参加者の募集に時間を要し，介入開始が2024年5月2日からとなった．そのため，2023年度に執行予定の予算を，2024年度に使用する予定である．