2023 Fiscal Year Research-status Report
消化器がん術前サルコペニアに対する在宅リモートリハビリテーションの導入
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22K11438
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| Research Institution | Kawasaki Medical School |
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Principal Investigator |
山辻 知樹 川崎医科大学, 医学部, 教授 (40379730)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
杉山 岳史 川崎医科大学, 医学部, 講師 (20412207)
杉本 研 川崎医科大学, 医学部, 教授 (20437403)
石田 尚正 川崎医科大学, 医学部, 講師 (80805896)
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| Project Period (FY) |
2022-04-01 – 2025-03-31
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| Keywords | 術前リハビリテーション / サルコペニア / 消化器がん / リモートリハビリテーション |
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| Outline of Annual Research Achievements |
消化器がん術前のサルコペニアに対する運動療法介入が、術後合併症の減少や予後の改善につながると考え、サルコペニアを対象とした運動療法の術後合併症および予後に対する影響を解明し、さらに在宅リモート形式での術前運動介入の実現可能性を探る。
研究①サルコペニアと診断した70歳以上の食道・胃がん患者に対して術前運動および栄養介入が合併症の減少や予後改善に寄与する可能性を検討した。2024年3月時点で7名の消化器がん術前患者に研究参加の同意を得た。内訳は食道がん6名、胃がん1名、男性：4名、女性：1名、平均年齢：80.４±4.9歳である。外来においてサルコペニア基準である筋量、筋力、身体機能低下を評価したところ、サルコペニアと診断された患者は4名であった。うち3名に運動プログラムを実施した。本運動プログラムの順守率は良好で、有害事象の発生は認めなかった。skeletal muscle index(SMI) には有意な改善は見られなかったものの、運動プログラムを在宅(非監視下)でも遂行できる可能性が示唆された。
研究②術前運動療法として、在宅でのリモートリハビリテーションプログラムを導入した。インターネット経由のリモート形式で術前運動および栄養介入を行い、iPadあるいはスマートフォンを用い双方向対話形式でフィードバックを行った。術前患者に外来初診時から指導を開始し、在宅でリモートリハビリテーションを実践できる安全で継続可能なプログラムを導入し、高齢患者でも実施可能な忍容性および安全性を検討した。
研究③サルコペニア改善が可能なサルコペニア指標の下限値および関連因子の解明：筋量、筋力、身体機能、運動習慣、サルコペニアの経時変化により群分けして測定することにより、運動療法の介入が可能なサルコペニア指標の下限値および関連因子について検討している。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
研究計画に従い研究初年度から2年目にかけて、研究①術前運動によるサルコペニア改善と術後合併症および予後の改善について、高齢者消化器がん術前の患者に対して、本研究への参加の同意を得て研究を開始し、2024年3月時点で7名の消化器がん術前患者（食道がん6名、胃がん1名）に研究参加の同意を得た。サルコペニア基準である筋量、筋力、身体機能低下を評価し、サルコペニアと診断された患者は4名であった。術前外来にてリハビリテーションを導入し、術前に介入効果について再評価を行った。術前にリモート形式のセルフエクササイズの介入期間を2週以上確保できる患者については、在宅でのリハビリテーションを実施し、患者との双方向対話によってフィードバックを行い、術前運動プログラムおよびその運動の安全性および忍容性の解析を行っている。
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| Strategy for Future Research Activity |
70歳以上の高齢者消化器がんとして、サルコペニアをきたしやすいとされている食道がんおよび胃がんを中心に患者を選定し、研究への同意を得て登録を行っているが、サルコペニアの診断基準に合致した患者は現在約60％で、介入対象となる症例数が少なかった。さらに外来で高齢者消化器がん患者のスクリーニングを積極的に行い、登録症例数を増やすことを目指す。在宅でのリモートリハビリテーションプログラムを導入リモートリハビリテーションの導入について、患者の自宅におけるインターネット接続環境が無い場合に、タブレット端末（iPad）自体の通信機能を用いて在宅リモートリハビリテーションの導入を行う必要があることが判明したため、今後在宅インターネット接続機能の調整を進める。
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| Causes of Carryover |
在宅でのリモートリハビリテーションプログラムを導入リモートリハビリテーションの導入について、患者の自宅におけるインターネット接続環境が無い場合に、タブレット端末（iPad）自体の通信機能を用いて在宅リモートリハビリテーションの導入を行う必要がある。このため、通信機能の付帯したタブレット端末を購入申請したが、川崎医科大学の購買担当事務より、通信機能の付いたタブレット等は購入できないことになっていると却下された。このため、通信機能の付帯したタブレット端末（iPad）購入および通信会社等との新規契約や通信にかかる費用を計上することができなかった。今後学長に上申書を作成し、本計画の遂行および研究費の適正な使用のために、通信機能の付帯したタブレット端末（iPad）購入および通信会社等との新規契約や通信にかかる費用を計上することを許可して頂く予定である。
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