2022 Fiscal Year Research-status Report
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22K11651
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| Research Institution | Tokyo Medical and Dental University |
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Principal Investigator |
水野 哲也 東京医科歯科大学, 教養部, 非常勤講師 (30126255)
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| Project Period (FY) |
2022-04-01 – 2025-03-31
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| Keywords | 体力 / 身体的フィットネス / 精神的フィットネス / 大学生 / 健康習慣 / KiSS-18 / SOC-13 / 情緒的支援ネットワーク尺度 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
（１）2010年～2019年に医療系大学に在籍した１年生男女学生3115名を対象とした健康に関連する身体的及び精神的フィットネスに関する測定結果の分析から、
① 身体的フィットネスについては、1) 男子における全ての種目でその平均値は同年の全国値より低く、筋力・ 筋持久力の種目で全国値と比較して有意に低かった(p<.001)。 2) 女子において長座体前屈以外の種目でその平均値は全国値より低く、筋力と心肺持久力の種目で同年全国値と比較して有意に低かった(p<.001)。しかし、女子における柔軟性の種目では同年全国値と比較して有意に高かった(p<.001)。 ② 身体的フィットネスと精神的フィットネスの関連性については、1) 男女を問わず柔軟性の種目（長座体前屈）で、全ての精神的フィットネスの尺度得点の平均値において上位群の方が下位群より有意に高かった（p<.05）。2) その他の種目における尺度得点の平均値は４尺度とも上位群の方が下位群より高かったが、種目によって男女における傾向は異なっていた。 以上の結果を得た。
（２）2017年に医療系大学に在籍した男女大学生283名を対象とした測定結果の分析等から、
① 自律性、肯定的な向き合い方、柔軟性、心の状態の全ての尺度において森本HPI、KiSS-18並びに SOC-13の影響が有意であった（p<.05）。 ② 肯定的な向き合い方尺度においてのみ、身体的フィットネス得点及びESNSの影響が有意であった（p<.05）。以上の結果を得た。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
前項、研究実績概要に示すように、当初の研究計画であった、
（１）健康教育用システム（TFAS）に蓄積された大学生を対象とした調査・測定データを用いたHRMF-62（健康に関連する精神的フィットネス）と新体力テスト結果で得られたhealth-related physical fitnessとの関連分析
（２）Breslow・森本などの健康習慣の有無による群間比較とともに健康習慣得点との相関分析及び縦断的Dataを用いた関連性分析
（３）社会的スキル尺度(KiSS-18)並びに情緒的支援ネットワーク尺度との偏相関分析並びに得点群間比較
等を行うことが出来、またそれぞれについて関連学会並びに論文による発表が出来たため。
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| Strategy for Future Research Activity |
2023年度は、これまでに得られた研究結果を基に、健康教育用システム（TFAS）を、インターネットを介してアクセス可能な公開サーバ上に構築し、その年間運用を通して、日本各地にある全国の共同研究施設（大学）に在籍する大学生を対象としたフィットネス教育の実践を試みる。研究計画では、その際に得られる（１）HRMF-62、（２）SOC-13、（３）健康習慣得点その他の情報を研究のために後方的使用する計画である。
その際、当初の計画に繰り入れていなかった健康関心度（2020年度に公表された健康関心度尺度を使用）を測定内容に追加する計画とした。
それによって、（１）HRMF-62に関する大学生における全国基準値の作成が可能になる。（２）日本の大学生における各測定尺度間の関連性が検討可能になる。（３）さらに健康行動への入り口である健康への関心度がどのような健康関連の精神的フィットネスを介して健康習慣の獲得に繋がるか？ を共分散構造分析を用いて明らかにすることが可能になる。
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| Causes of Carryover |
当初の計画では、研究成果の発表のために出張する計画であった学会（第30回日本健康教育学会）が、Covid-19感染拡大の影響で対面開催ではなくなったため、経費が少なくて済んだ。よって、その経費については、2023年以降の学会出張経費と併せて今後使用する計画である。
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