2022 Fiscal Year Research-status Report
認知症高齢者のQOL向上を実現するセミオーダーメイド栄養ケアモデルの発展的研究
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22K11835
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| Research Institution | Tohto University |
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Principal Investigator |
佐藤 香苗 東都大学, 管理栄養学部, 教授 (40405642)
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2022-04-01 – 2026-03-31
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| Keywords | 認知症高齢者 / 推定エネルギー必要量 / 日常生活動作 / 身体活動レベル / 行動観察 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究は、開発した認知症高齢者の栄養ケアモデルを一人一人のニーズにマッチする「セミオーダーメイド栄養ケアモデル」へと発展させることを目的としている。認知症高齢者は一般の高齢者と比べて日常生活動作（Activities of Daily Living,ADL）の低下や要介護度の悪化が速い。要介護の前段階のフレイルやサルコペニアには低栄養が関連し、中期段階以降のアルツハイマー病においては、認知機能低下による代謝亢進、食事行為障害によるエネルギー摂取量低下、行動症状による活動量増加に伴う体重減少が認められるため、一日のエネルギー必要量（Energy Requirement, ER）の設定は枢要な課題である。
初年度である今年度は、介入施設・対象者のリクルートとER推定に必要な身体活動レベル判定のための予備実験やADL調査のプレテストを行う予定であった。しかし、新型コロナウイルス感染症等の影響で、施設入居・在宅高齢者への新たな介入、情報収集は叶わなかった。そこで、これまで蓄積したデータで認知症の重症度・ADL別に摂取エネルギー量との関連性を検討したところ、障害高齢者の日常生活自立度（寝たきり度）B1に相当する対象者が、他のランク者より残食が顕著に多くERを過大評価していることが判明した。寝たきり度の判定は、特に「移動」の状態に着目して評価しているため、生活全般の行動観察が必要と考えられた。また、認知症高齢者の身体活動は間欠的（細切れ）で高強度と低強度が混在していることに加え、時間帯やその日の体調によって変動が大きいため、当初予定していた高精度の測定機器を用いるとデータの変動幅が拡大し、実態がみえないジレンマがある。一方、頻回の測定は実現可能性が低い。そこで、対象者の日常をよく知る介護者の行動観察結果から身体活動量を推定する手法の検討とデータの補完可能性について、次年度に議論を深める。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
今年度は当該プロジェクトの初年度に当たるため、介入施設および対象者をリクルートする予定であったが、新型コロナウイルス感染症等の影響で叶わなかった。そのため、調査測定・介入法の再検討に多くの時間を要した。
しかし、これまで蓄積したデータの分類や解析法を吟味したことにより、当初計画より、認知症高齢者の特性に適う、実際的なER推定法の確立可能性を見出すことができた。
さらに、懸案であった認知症高齢者向けに開発した栄養強化常備菜の受容性評価について、先行して行った高齢透析患者を対象とした研究において確立できた。
以上のように、調査測定・データ解析法を見直し、今後の研究の礎を築くことができたため、「おおむね順調に進展している」と評価した。
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| Strategy for Future Research Activity |
2年目となる次年度は、以下の3点を行う予定である。
1.研究継続ならびに投稿に際し、異動先の大学での倫理審査申請の準備を進める。
2.今年度学会発表を行った、認知症高齢者の生活の質（Quality of life,QOL）と栄養・食事摂取状況に関する論文化を鋭意進める。
3.ER推定に必要な身体活動レベル判定のために、これまで蓄積したデータ突合を行い、研究者間で議論を深め、メンバーチェックを受ける。
その後、研究期間後半において、認知症高齢者のERの設定法を認知症の重症度・ADL別に確立し、栄養強化常備菜の投与レジメンの設計・栄養介入につなげる予定である。
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| Causes of Carryover |
初年度は新型コロナウイルス感染症等の影響で、介入施設・対象者をリクルートしなかったため、測定機器を購入しなかった。また、本研究予算で研究者間の打ち合わせ、会議を開催しなかった。次年度において、研究協力者を含めた研修会や学術研究会の開催を複数回予定している。さらに、上記、論文投稿等に研究費の使用を予定している。
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Research Products
(2 results)
