2022 Fiscal Year Research-status Report
Research on the effects of microplastics accumulated in airway and lung specimens on respiratory diseases
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22K12405
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| Research Institution | Nagasaki University |
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Principal Investigator |
溝口 聡 長崎大学, 医歯薬学総合研究科(医学系), 研究協力員 (20816706)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
永淵 修 福岡工業大学, 付置研究所, 研究員 (30383483)
朝重 耕一 長崎大学, 医歯薬学総合研究科(医学系), 助教 (70457547)
永安 武 長崎大学, 医歯薬学総合研究科(医学系), 教授 (80284686)
松本 桂太郎 長崎大学, 医歯薬学総合研究科(医学系), 准教授 (80404268)
松本 理宗 長崎大学, 病院(医学系), 医員 (70934420)
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| Project Period (FY) |
2022-04-01 – 2026-03-31
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| Keywords | マイクロプラスチック / 気道 / 肺 / 手術検体 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
近年、海洋プラスチックによる海洋汚染は地球規模で広がっており、地球環境への影響が危惧されている。5mm以下のプラスチックはマイクロプラスチック（MP）と呼ばれ、特に生態系への影響が懸念されている。MPの中でも数マイクロメートルほどの小さな断片は空気中へ漂っていることが確認されており、気道を通じて肺内へ到達していることは既に報告されている（Pauly et al.1998）。このように小さなMPは徐々に肺内に蓄積し、呼吸器疾患の発症と関連が示唆されているが、世界的に見ても未だ研究は進んでいないのが現状である。現在、日常診療において呼吸器疾患を有する患者に対し、気管支鏡を用いた肺胞洗浄液(BAL)による検査及び手術での肺切除が多く行われているが、本研究では、MPの生体への影響を調べるために、BAL内及び切除肺内にMPが混入しているかどうかを検索し、その疾患発症や症状増悪との関係性を明らかにすることを目的とした。
本研究の進捗状況としては、気管支肺胞洗浄液、肺切除検体いずれも100例を目標にさらなる症例の蓄積を行っているところであるが、並行して行っているMPの測定において、BALおよび肺切除検体内の多くの検体でMPが確認されている。
またMPが生体に及ぼす影響を評価するため、マウスに異なるサイズや濃度のポリスチレンを経気道的に投与し、病理組織学的に検討したところ、MPを投与したマウスで肺の線維化が惹起されることが確認できた。今後、ポリスチレンを経気道的に投与したマウスのRNAやタンパクを解析する予定としている。さらに、研究計画の通り、in vitroの実験も並行して進めていく予定である。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
本研究では、気管支肺胞洗浄液、肺切除検体ともに100例を目標に収集しているところであるが、まだすべての症例収集を終えていない。肺切除症例においては、原発性肺腫瘍の症例数に比較して、転移性肺腫瘍の手術症例頻度がやや低く、転移性肺腫瘍の蓄積が遅れている状況である。人的要因やインフォームドコンセントなどの課題もあるが、検体採取自体は緩徐に増加しており、今後目標の症例数を目指して蓄積を継続する。
動物実験については、MP投与のモデルマウスの評価が予定通りできており、このまま解析を進めていく予定である。
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| Strategy for Future Research Activity |
手術検体の症例収集については、手術予定が決定した時点で適応症例を早期の段階でピックアップし、症例の見逃しを予防することで症例登録を促進していく。動物実験については病理組織学的評価によりMPの生体に及ぼす影響があることは確認されているため、RNA、タンパク実験による解析およびin vitroでの細胞実験で評価を予定通り行っていく。
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| Causes of Carryover |
肺切除検体の採取が予定よりやや遅れていることや、動物実験で必要な試薬が予定よりやや遅れているため、今年度中に実験に使用する試薬などの購入に至らなかったため、次年度使用額が生じることとなった。ただし、当初の実験計画に変更はなく、必要な試薬などの購入は次年度に行う必要がある。また、翌年度分の請求金額についても、動物実験と並行してin vitro実験も開始することになるため、予定通り培地や抗体、試薬などの購入に利用する予定である。
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