2022 Fiscal Year Research-status Report
刺激への感じ方がバーチャルな旅体験への評価に与える影響についての研究
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22K12599
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| Research Institution | Teikyo University |
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Principal Investigator |
花井 友美 帝京大学, 経済学部, 准教授 (70634525)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
八城 薫 大妻女子大学, 人間関係学部, 教授 (50445186)
今野 久子 帝京大学, 経済学部, 准教授 (70742071)
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| Project Period (FY) |
2022-04-01 – 2025-03-31
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| Keywords | オンラインツアー / マインドフルネス / 自己意識 / 生理学的指標 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
COVID-19の流行を機に、オンラインツアーを始めとしたバーチャルな旅（旅行体験の気分を味わうことを目的とする旅）を楽しむ人々が出現してきた。以前から、海外ではインターネットやVRの技術を活用したバーチャル・ツアーを対象とした研究が行われてきた。その潮流の一つに旅の体験中の旅行者を取り巻く刺激とその刺激への旅行者の感じ方に関する研究がある。観光産業側からはバーチャル・ツアー中の刺激のリアリティを高めるプロダクトの開発に関する研究、旅行者側からは技術受容モデルを援用したVRの技術の受容度に注目した研究などがされてきた。しかし、旅行者の刺激への感じ方は旅行者自身の刺激への注意の向け方などの個人内の特性の影響を受けることが予想されるにもかかわらず、旅行者個人の特性についての研究は少ない。そこで、本研究では、旅行者の刺激に対する感じ方の違いに注目し、それらが旅行中の体験及びその評価や効果にどのような影響を与えるかを解明することを目的とする。
本研究プロジェクトは４つのテーマの研究から構成される。初年度にあたる2022年度は、研究1「外部・内部刺激に対する感じ方に関連する旅行者の個人特性及びそれらが旅行体験の評価に与える影響の解明」というテーマのもと、過去5年間に旅行に行ったことがある700名を対象としたアンケート調査を実施し、その結果を分析した。また、研究2「バーチャルな旅の中で存在する刺激の整理」の一環として、オンラインツアーを企画・運営している事業者を対象としたヒアリング調査（2件）を実施した。2023年度以降は、引き続き研究2を進めるとともに、研究3「外部・内部刺激に対する感じ方がバーチャルな旅の評価や効果に与える影響のモデル化」及び研究4「マインドフルネスがバーチャルな旅の中での刺激の感じ方及び生理学的指標に与える影響の実験的検証」に向けて準備を進めていく予定である。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
当初の予定通り、旅行経験一般における外部・内部刺激に対する感じ方に関連する旅行者の個人特性（私的・公的自意識、HSP傾向、マインドフルネス）が旅行体験の評価に与える影響についてモデル化し、それを検証するための定量的調査（過去5年間に旅行に行ったことがある700名を対象としたアンケート調査）を実施した。研究成果は2023年度に国内外の学会で報告する予定である（研究1）。また、研究2の一環として、オンラインツアーを企画・運営している事業者（2件）を対象としたヒアリング調査し、各事業体の取り組み内容及び今後の展開について情報を収集した。本ヒアリング調査で得られた知見もとに、外部・内部刺激に対する感じ方がバーチャルな旅の評価や効果に与える影響のモデル化に取り組む予定である。
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| Strategy for Future Research Activity |
2023年度は、2022年度に引き続き研究2の一環として、オンラインツアーなどのバーチャルな旅を企画・運営している事業者を対象としたヒアリング調査を行い、取り組み内容及びそれらの旅の参加者の特徴について整理していく。また、研究3の一環として、バーチャルな旅の経験者を対象としたインタビュー調査を実施し、外部・内部刺激に対する感じ方がバーチャルな旅の評価や効果に与える影響のモデルを提案していく予定である。
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| Causes of Carryover |
研究2で予定しているヒアリング調査について、当初は1回の出張につき1件を2回の予定であったが、先方との日程の調整の結果、1回の出張で2件のヒアリング調査を実施することができた。そのため、支出を抑えることができた。その分、2023年度はヒアリングの対象数を増やす予定である。
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