2022 Fiscal Year Research-status Report
高齢者の心身機能と生活行為に着目した車椅子シーティングに用いる包括的評価法の開発
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22K12914
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Research Institution | Gunma University of Health and Welfare |
Principal Investigator |
亀ヶ谷 忠彦 群馬医療福祉大学, リハビリテ-ション学部, 教授 (90455949)
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Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
白銀 暁 国立障害者リハビリテーションセンター(研究所), 研究所 福祉機器開発部, 研究室長 (90404764)
半田 隆志 埼玉県産業技術総合センター, 電気・電子技術・戦略プロジェクト担当, 専門研究員 (20639679)
相馬 正之 東北福祉大学, 健康科学部, 准教授 (40554994)
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Project Period (FY) |
2022-04-01 – 2025-03-31
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Keywords | 車椅子シーティング / 高齢者 / リハビリテーション / 評価法 |
Outline of Annual Research Achievements |
今年度(2022年度)は高齢者の心身機能と生活行為に着目した車椅子シーティングに用いる評価法を新たに開発するとともに、車椅子シーティングの実施施設における評価の実施状況調査を準備した。 車椅子座位における上肢機能評価に用いる車椅子座位上肢機能検査(Wheelchair Seating Arm Function Test, WS-AFT)を原法としてWS-AFT短縮版が開発され、原法と短縮版との間に併存的妥当性が確認された。研究の成果は原著論文として投稿され、論文は2023年2月に受理された。 車椅子シーティングの臨床実践における評価指標の使用状況を明らかにすることを目的として、特定非営利活動法人日本シーティング・コンサルタント協会(The Japanese Society of Seating Consultants. 以下、JSSC)によって認定されたシーティング・コンサルタント(シーティングに関する基礎的な知識・技能を有する医療福祉専門職)を対象とするオンライン調査を準備した。オンライン調査の調査項目を作成する過程では、過去にJSSCが開催した日本シーティング・シンポジウムの一般演題で使用された評価指標を抽出し、評価指標の類型化を試みた。作成された調査票は、対象者の属性とシーティングで使用されている評価指標に関する選択問題および任意の自由記載欄から構成され、調査に係る研究倫理審査は2023年3月に承認された。調査票の公開と回答の集約はJSSCの協力を得て2023年4月中旬から1ヶ月間実施される。 以上の成果により、本研究の第1段階である車椅子シーティングの実施施設における評価の実施状況調査を開始する準備が整った。また評価法が新規に考案されたことによって「高齢者のシーティングに用いる包括的評価法」の開発が進行した。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
本研究では第1段階として車椅子シーティングの実施施設における評価の実施状況調査と評価法の考案を計画していた。当初計画に沿って評価法が新規に考案され、評価の実施状況調査も実施が決定(2023年4月中旬から1ヶ月)したことから「おおむね順調に進展している」と判断した。
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Strategy for Future Research Activity |
来年度(2023年度)はシーティング・コンサルタントを対象とするインタビュー調査を実施し、車椅子利用者の心身機能の評価に関する情報を詳細に把握する。さらに車椅子の使用環境(車椅子を使用する生活空間や時間など)や使用目的(離床、日常生活活動、余暇活動など)の評価に関する情報を収集することによって「高齢者のシーティングに用いる包括的評価法」の開発に用いる基礎資料を得る。調査はJSSCの協力を得て2023年度中に実施する準備が進められている。同調査の結果と、シーティング・コンサルタントを対象とするオンライン調査(2023年4月中旬から1ヶ月実施)の結果を踏まえ、車椅子シーティングで必要とされる評価法を新規に考案する。考案された評価法を研究代表者、研究分担者の所属施設および研究協力施設で試用し信頼性・妥当性を検証する。それら新規の評価法と既存の評価法を組み合わせた「高齢者のシーティングに用いる包括的評価法」を考案し研究協力施設で試用する。試用の結果をもとに、同法をシーティングの臨床場面へ応用する方策を検討する。
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Causes of Carryover |
今年度(2022年度)は新型コロナウイルス感染症対策と関連した各種の行動制限により、当初計画していた対面による研究打合せと訪問調査を実施できず、旅費が発生しなかった。次年度は対面による研究打合せと訪問調査を実施する。また訪問調査の内容に応じて車椅子、車椅子付属品、検査用具等の必要機材を購入する計画である。
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Research Products
(2 results)