The effects of pragmatic instruction on the linguistic development and affective aspects in Japanese EFL learners

2022 Fiscal Year Research-status Report

• Project/Area Number: 22K13175
• Research Institution: Ibaraki University
• Principal Investigator: 大山 廉 茨城大学, 全学教育機構, 助教 (70848548)
• Project Period (FY): 2022-04-01 – 2025-03-31
• Keywords: 第二言語指導効果研究 / 第二言語語用論 / 仮定法 / 丁寧な依頼 / 学習者の情意 / ウェルビーイング

Outline of Annual Research Achievements

英語文法項目の語用論的機能（特定の文法項目をどのような場面で使用すべきか）に焦点を当てたコミュニケーション活動を用いた指導が、学習者の語用論的・言語的発達を促すだけではなく、学習者のポジティブな情意（例えば、楽しい、価値がある、自分に関連がある）やウェルビーイング（幸福感や充実感）を高める上でも効果的かどうかについて調査するために2022度から調査を開始した。
本年度は、文献研究を行いながら、上記の研究計画を遂行するために必要なテストやアンケート、指導方法などを作成した。具体的には、（1）筆記談話完成課題、（2）仮定法テスト、（3）仮定法学習に関する情意アンケート、（4）英語学習におけるウェルビーイングに関するアンケート、（5）コミュニケーション活動を作成した。テストとアンケートの作成は完了し、日本人大学生を対象とした予備的な検証の結果、本研究で使用するにおおむね十分な妥当性と信頼性が確認された。筆記談話完成課題を用いた予備調査の結果から、本年度の研究参加者が使用する丁寧な依頼表現のレパートリーは“Please ~.”や“Could you ~?” などに偏り、丁寧に依頼するべき場面であっても、より丁寧度が高い依頼表現（“I was wondering if ~.”など）の使用は一切見られないことがわかった。このことから、丁寧な依頼表現に関する効果的な指導法について調査する意義・必要性が浮き彫りとなった。
また、2023年度の実証実験で使用する指導方法の核となるコミュニケーション活動を作成・試行した。本研究で使用するコミュニケーション活動は、ペアで行うロール・プレイとした。ロール・プレイの中で研究参加者たちは、２名ずつのペアとなり、与えられた状況の中でそれぞれ登場人物になりきって、英語を用いて依頼を行う。試行の結果に基づき、活動内容や状況設定などに関して修正を行った。

Current Status of Research Progress

2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.

Reason

2023年度の実験で使用するテストやアンケート、指導方法を、文献研究に基づき、ほぼ予定通りに作成することができた。具体的には、日本人英語学習者を対象とした丁寧な依頼表現に関する先行研究を収集し、研究方法や主な結果を概観した。そして（1）筆記談話完成課題（依頼）、（2）仮定法テスト、（3）仮定法学習に関する情意アンケート、（4）英語学習におけるウェルビーイングに関するアンケート、（5）コミュニケーション活動を作成することができた。英語学習におけるウェルビーイングに関するアンケートの作成に関しては、先行研究がほとんど存在しないため、先駆的な取り組みである。作成したテストとアンケートを日本人大学生に回答してもらい、分析した結果、本研究で使用するにおおむね十分な妥当性と信頼性が確認された。さらに、筆記談話完成課題における日本人大学生の回答を詳細に分析した結果、彼らの使用表現に傾向や偏りがあることがわかった。2023年度に指導効果研究の実証実験を実施するにあたり必要なテストやアンケート、指導方法に関して着実に準備が整ってきている。

Strategy for Future Research Activity

今後は、まず2022度にテストやアンケート等の試行によって得たデータを分析し、その結果を国内学会（8月）で発表し、2023年度中に国内学術誌に投稿する予定である。
次に、本研究の核となる指導効果研究の実証実験を9月から10月にかけて行う。本実験では、仮定法の機能としての丁寧な依頼について、ロール・プレイを用いた指導を4週間にわたって行い、事前事後法によりその指導効果を検証する予定である。それまでの期間（前学期中）は、指導方法のさらなる検討と準備を行う。
本実験により得られたデータは2023年度中に分析を開始し、2024年度に予定している学会での発表や論文の投稿に向けて準備を行う予定である。

Causes of Carryover

交付額と支出額の差額については、2023年度に物品購入費等として使用する予定である。