• Search Research Projects
  • Search Researchers
  • How to Use
  1. Back to project page

2023 Fiscal Year Research-status Report

組織成員の社会的勢力感を規定する先行要因の探索

Research Project

Project/Area Number 22K13474
Research InstitutionYokohama National University

Principal Investigator

佐々木 秀綱  横浜国立大学, 大学院国際社会科学研究院, 准教授 (90779539)

Project Period (FY) 2022-04-01 – 2025-03-31
Keywords経営学
Outline of Annual Research Achievements

社会心理学および組織行動論の領域において,社会的勢力感の変動が個人の認知・感情・行動に様々な変容を及ぼすことが明らかにされている。とりわけ勢力感の上昇は,対人関係における自己本位性や,判断・意思決定における短絡性を促進し,組織のマネジャーにとって望ましくない影響を及ぼしうる。しかしながら,いかなる組織的要因がマネジャー個人の勢力感を左右するかについては未だ明らかになっていない。そこで本研究では,組織成員の勢力感を規定する要因の探索を行う。
2023年度は,昨年度実施した予備調査や文献レビューの成果を踏まえて,Web上での質問票調査を実施した。この調査では,個人的要因と組織的要因という二つの観点から,勢力感に影響すると思われる要因を探索している。
まず個人的要因については,自尊感情や権力欲求が高い者ほど勢力感も高い傾向がみられた。とりわけ,自尊感情と勢力感の間には強い正の相関が確認されている。ただし,両者は(一方的な因果関係というよりは)互いに影響を及ぼし合う双方向の因果関係にあると言えるだろう。他方で,性別や年齢などといった要因と勢力感との間には有意な傾向が見いだせなかった。勢力感は,デモグラフィック属性よりもパーソナリティ特性とより強い関係にあることが示唆される。
続いて組織的要因については,予備調査の結果とも概ね一致して,上司や部下の人数,決済可能額,部下とのコミュニケーション機会の多さ,他の権力者との親密さなどといった要因が勢力感と相関を示した。他方で,職階については有意な傾向が確認されず,組織階層の高低は勢力感を左右する重要な要因ではないことが示唆されている。

Current Status of Research Progress
Current Status of Research Progress

2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.

Reason

複数の質問票調査を通じて,勢力感と関係する諸要因の探索作業は順調に進行している。これらの結果を踏まえて,現在はさらに,要因間の相互関係を考慮した因果モデルの構築に着手している。こうしたモデルの構築および検証により,勢力感の変動と影響のメカニズムを明らかにすることが可能になると考えられる。現時点では,権力の大きさ(どれだけ多数の人々の多様な行動に確実に影響を及ぼせるか)と同等以上に,権力の一方性(どれだけ一方的に権力を行使できるか)が勢力感の水準を左右すると想定し,更なる質問票調査の計画を策定している。
当初の想定を超えた問いおよび仮説を構築し,その検証に着手できていることから,本研究課題は順調に推移しているものと判断する。

Strategy for Future Research Activity

最終年度となる2024年度は,これまでに実施した調査と理論的な検討を踏まえて,新たに質問票調査を1~2回程度実施する予定である。それらは,探索的な調査というよりも,勢力感の変動と影響のメカニズムを同定するための検証的な調査となる。また,こうした調査で得られた知見を確証するために,他の手法による概念的追試を行う予定である。具体的には,質問紙実験などによって勢力感の変動をもたらす状況を再現し,その影響を検討する予定である。
なお,研究代表者は2024年度秋より半年間の在外研究を行う。渡航先の研究機関には本研究課題と関連する領域を専門とする研究者も在籍しており,有益な意見交換を行うことが期待できる。勢力感をめぐる現象は文化的な影響も大きく作用していると思われ,国際比較研究などへの展開も今後の課題となる。海外の研究者との研究交流を通じて,新たな研究課題の構想を立てることを目指す。

Causes of Carryover

2023年度中に実施する予定であった質問票調査を,質問項目の再検討のため延期した。次年度使用額の大半は,その調査に際して支出を予定していた調査会社の登録モニター利用料である。次年度に,調査または実験を実施するために使用する予定である。

URL: 

Published: 2024-12-25  

Information User Guide FAQ News Terms of Use Attribution of KAKENHI

Powered by NII kakenhi