2023 Fiscal Year Research-status Report
Competency modeling and Educational system Effectiveness Verification for STEM Human resource community
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22K13781
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| Research Institution | Okayama University of Science |
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Principal Investigator |
黒田 友貴 岡山理科大学, 教育開発センター, 招聘准教授 (10907645)
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| Project Period (FY) |
2022-04-01 – 2026-03-31
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| Keywords | STEM人材コンピテンシー / ソーシャル・スキル / 社会人基礎力 / 初年次教育プログラム / 政策・制度設計 / 探究・STEM教育・STEAM教育 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本年度は新型コロナウイルス感染症の第5類移行をうけ、これまで十分に展開出来ていなかった、海外調査の一部（タイ王国）を実施した。
国内調査では、2022年度から引き続き、国内の先進事例となる学校などへの訪問調査、これまでの政策等を分析するために文書館等を中心とした資料収集を行なった。
海外調査では、タイの共同研究者（2名）と対面での打ち合わせ（9月：タイ、12月：日本・広島）を複数回実施し、研究の進捗に合わせて、オンラインでの打ち合わせを積極的に行なった。タイでの現地調査では、バンコク市内にある大学の理学部および教育学部の授業視察（2大学：カセサート大学、シーナカリンウィロート大学）やコンピテンシーモデル分析のプレ調査に相当する質問紙調査を実施した。質問紙調査は、STEM分野を専攻する学生を主対象に、オンライン形式で実施した。
また、実践を計画するマラウイ共和国については、経由地等で海外安全レベル2以上の状態が続いているため、渡航ができなかったが、ステークホルダーとオンライン打ち合わせを行ない、調査および実践の受け入れに対する内諾を得た。加えて、米国およびインドネシアでの質問紙調査に必要な倫理審査と研究協力者との調整を実施した。
あわせて、国際学会1件（The 15th Conference of the European Science Education Research Association：開催地 トルコ・カッパドキア）、国内学会2件（日本科学教育学会第47回年会：開催地 愛媛大学）の学会発表（いずれも査読有り）を行なった。
さらに、2024年度に開催される国際学会（International STEM Education Conference STEM－ED：査読有り）での発表準備を行ない、発表が受理された。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
今年度は海外調査を実施することができたものの、渡航先の制限等により一部に留まった。そのため、実践にむけた打ち合わせは進めているが、実践研究が全体的に遅れている。一方で、タイでの調査に加えて、インドネシア・米国での調査に向けた準備が進んでおり、2024年度早々には質問紙調査の実施ができる環境が整った。また、成果公表の面では、国際学会1件、国内学会2件の口頭発表（すべて対面参加）行なった。加えて、2024年度に開催される国際学会（対面参加の予定）への発表準備をおこない、査読の結果、発表が受理されたことからも一定の成果の公表ができたと評価している。
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| Strategy for Future Research Activity |
今後はこれまでは出来ていなかった海外調査の実施に加えて、新型コロナウイルス感染症をはじめとする研究上の不可抗力要素が発生した場合は、現地への訪問を伴わない調査方法に切り換えるなど柔軟な対応を想定している。なお、2023/05/21時点から、マラウイへの渡航上で必要なトランジット空港の一帯が海外危険レベル2以上となってしまったため、今後もレベル2が長期化すると24年度も渡航ができない可能性がある。渡航については所属大学のガイドラインや日本政府、現地政府等の発表する情報をもとに安全に留意して渡航を計画する予定である。
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| Causes of Carryover |
質問紙調査の倫理審査などに時間がかかったこと、海外安全レベルがレベル2以上となっていた期間が長期化したため、海外調査の一部を実施することが出来なかった。
24年度には複数の国際学会での発表や海外調査を実施する予定であり、翌年度中に23年度分の研究費は使用する見込みが立っている。
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