Evaluation of educatonal effect in

2023 Fiscal Year Research-status Report

• Project/Area Number: 22K13784
• Research Institution: Keio University
• Principal Investigator: 堀 周太郎 慶應義塾大学, 医学部(信濃町), 講師 (20528559)
• Project Period (FY): 2022-04-01 – 2026-03-31
• Keywords: 手術計画立案実習

Outline of Annual Research Achievements

本研究の目的は仮想空間上に作成した模擬患者の臨床データセットを用いて医学生に手術計画を実際に作成させ、術前評価の重要性を体感する解決型実習（Project besed learning；PrjBL)の有効性を実証することである。
本教育方略はコロナ禍においても安定して教育方略を実施するため、模擬患者のデータを仮想空間上に構築し、学生はパンデミック下で登校困難となった場合でも自宅からインターネットに接続することで実習に参加できることが特徴であった。
模擬患者データはすでに10パターンが用意されており、うち6パターンが実際の臨床実習に供され、使用可能であることを確認している。
また、本教育方略のコンセプトは日本外科学会にて発表し、同学会の機関紙にも2回掲載された。

Current Status of Research Progress

4: Progress in research has been delayed.

Reason

一方で本教育方略そのもの、および有効性の検証に当たっていくつか大きな問題点が表出している。
まず、コロナ禍の終息に伴い、あえてバーチャル空間上で本実習を行うことの意義が薄らいでいる。さらにはバーチャル空間上で術前評価の実習を行うことで学生が臨床現場に参加する機会が減り、ただでさえコロナ禍における実地臨床実習を奪いかねない。
次に、本研究を行うなかで、学生には新規教育方略による介入を行うことから、臨床研究と同様に「人を対象とする生命科学・医学系研究に関する倫理指針（ヒト倫理指針）」に従った研究計画の作成、倫理委員会による内容の検証と実施許可を得る必要性を指摘された。
後者については研究が患者を対象としておらず、被験者（学生）が教育方略の受講・不受講に伴い不利益を被ることが明らかでなないことから、研究そのものが「ヒト倫理指針」の対象外であるとの意見もある。が、解釈が分かれる以上、ヒト倫理指針に基づいた研究計画書の作成を行うことが妥当であり、この計画書作成・承認作業を行うために現時点で研究計画の実施に至っていない。

Strategy for Future Research Activity

本研究において有効性を検証する教育方略「解決型実習（PrjBL）による手術計画立案実習」は、本来臨床の実症例を用いて学生が手術計画を立案するものであり、コロナ禍に伴い実施形式をオンライン形式に改めた経緯がある。
ゆえに本教育方略の効果を検証するうえで実症例あるいは模擬症例のいずれを用いるかは重要な問題ではない。よって現在のアフターコロナ社会において学生の臨床現場での実習がよりスムーズに進むよう、実症例を用いた教育方略の教育効果を検証する方針で対応をすすめている。
そのうえで現在の教育方略を内容に盛り込んだ研究計画書を作成する。
これらを経たうえで研究計画を実施するには少なく見積もってあと半年程度かかると予想され、ゆえに研究計画の修了は2025年度内を見込んでいる。

Causes of Carryover

2023年度からの持ち越し金額3654円は2024年度の物品費に使用する予定である。