2023 Fiscal Year Research-status Report
児童強迫症に対する認知行動療法の、強迫症状と社会適応に関する長期的有効性の検証
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22K13850
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Research Institution | Chiba University |
Principal Investigator |
久能 勝 千葉大学, 子どものこころの発達教育研究センター, 特任助教 (20802573)
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Project Period (FY) |
2022-04-01 – 2025-03-31
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Keywords | 強迫症 / 認知行動療法 / 長期予後 / 不登校 / ひきこもり |
Outline of Annual Research Achievements |
本研究の目的は、児童・思春期強迫症への認知行動療法の長期的な有効性を検証することである。本邦での児童・思春期の強迫症に対する認知行動療法の効果と長期的な経過の報告はこれまでなく、強迫症への認知行動療法の、長期的な再発率や寛解率を明らかにすることは意義があると考える。また本研究では、不登校や引きこもり、進学や就労の状況を同時に調査することで、認知行動療法を受けることによる社会適応の状況の変化を明らかにしていく。近年、不登校や引きこもりの増加が報告されており、その背景となる強迫症、および自閉スペクトラム症を併存する強迫症に認知行動療法を行うことで、強迫症状の長期的な予後に加え、不登校や引きこもりの有無、進学や就労といった社会適応の状況も調査していくことは、重要な課題であると考える。また本研究の結果を基に、社会適応の改善に寄与するような支援の連携も視野に入れた認知行動療法のプログラムの開発を目的としている。 令和5年度には、研究計画書を作成し、千葉大学医学部附属病院臨床研究倫理審査委員会にて研究計画の承認を受けた。そして、承認日の1年前までに千葉大学にて認知行動療法を終結していた児童・思春期強迫症患者に対して、メール、電話、郵送により研究参加のためのリクルートを行った。その結果、令和5年度中に12名から研究参加のための同意を取得し、そのうち9名に対して、強迫症と併存症の診断を確認するための診断面接、半構造化面接による強迫症重症度評価、質問紙、社会生活のアンケートの実施を終了した。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
令和4年の研究初年度に、申請者の他の研究課題がコロナによるリクルートの遅れから遅延が生じていたことで本研究の進展が遅れていたため、研究計画の倫理審査委員会による承認と研究開始が令和5年度となった。
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Strategy for Future Research Activity |
令和5年度中に研究参加の同意を取得した被験者で、強迫症と併存症の診断を確認するための診断面接、半構造化面接による強迫症重症度評価、質問紙、社会生活のアンケートが未実施の者3名に対する面接を予定している。また、同意取得面接のための日程調整中の者、連絡がまだついていないため引き続き連絡を継続している者がおり、それらの研究未参加の候補者に対するアプローチを継続していく予定である。また、まだ認知行動療法を実施中の患者に対しては、終結し1年経過した後に、リクルートを行っていく予定である。
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Causes of Carryover |
本研究は研究の進展がやや遅れており、患者謝金の支払いや物品費が想定よりも低かったことなどから、次年度使用額が生じた。令和6年度は、患者謝金の支払いや研究実施のための物品費、また学会での情報交換などにも使用する。
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