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2022 Fiscal Year Research-status Report

Repair decision methodology for damaged RC structures considering performance reduction due to the effects of strain ageing

Research Project

Project/Area Number 22K14315
Research InstitutionTokyo Institute of Technology

Principal Investigator

SHEGAY ALEKSEY  東京工業大学, 科学技術創成研究院, 助教 (90866170)

Project Period (FY) 2022-04-01 – 2025-03-31
Keywordsひずみ時効 / RC造補修 / 耐震構造 / 鉄筋
Outline of Annual Research Achievements

① 既往研究を検討し、鉄筋のひずみ時効の現象の知識をまとめた。ひずみ時効について日本の鉄筋に検討されていない、また、一般的な予測モデルが存在していないと把握できた。
② 第1フェースの実験を計画し、単調実験のセットアップと計測方法を確定した。第1フェースの実験を実施した。合計140本の試験体の加力実験が終わった。実験結果によって、日本の鉄筋の一般鋼種のひずみ時効の特性を初めて特定できた。
③ ひずみ時効によって鉄筋の特性変化の予測モデルを構築した。このモデルはある鋼種や国に限らず、一般なモデルになっているため、世界中に適用できるようにしている
⑤ 今での研究実績を国内会議2つ(日本地震工学会、日本建築学会関東支部)、国際会議1つ(ニュージーランド地震工学会)に発表済み

Current Status of Research Progress
Current Status of Research Progress

2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.

Reason

2022年度に予定した実験をすべて済ませて、想定したより良い結果を得ることができた。
学会論文を1篇を発表する予定したが、現時点、3篇も発表ずみである。その中の1篇は国際学会となります。
現在、第2フェースの実験を計画立てています。そのために、試験体の制作を検討している段階です。

Strategy for Future Research Activity

① 建物を選択し、建物を構造解析ソフトでモデル化する。複数の地震を与えたことで部材の鉄筋のひずみ履歴を把握する
③ 2022年度に提案したひずみ時効によって鉄筋の特性変化予測モデルを適用して、地震で被害した建物の部材のモデルを調整する。そして、改めて地震を与えて、建物の性能を検討する
④ 1回目の解析で得られたひずみ履歴結果を使用して、鉄筋の繰り返し実験の加力プロトコルを確定する
⑤ 複数の加力プロトコルで鉄筋の繰り返し実験を実施する。繰り返し加力を与えたときにひずみ時効の発生特性を検討する
⑥ 繰り返し実験結果によって、2022年度に構築した予測モデルと比較し、必要な場合モデルを更新する

  • Research Products

    (3 results)

All 2023 2022

All Presentation (3 results) (of which Int'l Joint Research: 1 results)

  • [Presentation] ひずみ時効による鉄筋の特性変化の予測手法2023

    • Author(s)
      岡村光晋
    • Organizer
      2022年度日本建築学会 関東支部研究報告集
  • [Presentation] Predictive models for changes in reinforcement characteristics due to strain ageing effects2023

    • Author(s)
      Aleksey Shegay
    • Organizer
      New Zealand Society of Earthquake Engineering Annual Conference
    • Int'l Joint Research
  • [Presentation] ひずみ時効による強度上昇および延性低下に影響を及ぼす材料特性の特定2022

    • Author(s)
      岡村光晋
    • Organizer
      日本地震学会年次大会

URL: 

Published: 2023-12-25  

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